研究者

J-GLOBAL ID：201101081723721276 更新日: 2025年06月20日

山田哲也

ヤマダテツヤ | Yamada Tetsuya

所属機関・部署：
職名：教授
その他の所属（所属・部署名・職名） (2件)：

一橋大学社会学部教授
一橋大学社会学部

研究分野 (2件)：教育社会学 , 社会学

研究キーワード (3件)：ペダゴジーの社会学 , 教員文化 , 教育問題の社会学

競争的資金等の研究課題 (20件)：

2025 - 2029 現代日本の教員文化のケア論的視座による再検討
2023 - 2026 教師の戦後教育史-参加と共有の場としての民間教育研究運動-
2020 - 2023 戦後日本の民間教育運動の社会史-教育実践をめぐる教師の協働性に着目して-
2018 - 2021 福祉的再編を基軸とした次世代型公教育システムの開発
2018 - 2021 生活困窮世帯の中学生を対象とする学習支援事業の効果検証のためのパネル調査

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論文 (26件)：

山田哲也. 教育における公正と学力保障. 教育目標・評価学会紀要. 2022. 32. 1-8
金子真理子, 山田哲也. 教育改革と教職のゆくえ:教師研究のアクチュアリティ. 教育社会学研究. 2022. 111. 67-103
山田哲也. 「知識基盤社会」像をどう編み直すか?. 教育. 2022. 917. 5-13
山田哲也. 教員世界の地殻変動. 教育. 2021. 909. 5-12
山田哲也. PISA型学力は日本の学校教育にいかなるインパクトを与えたか. 教育社会学研究. 2016. 98. 5-28

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MISC (2件)：

山田哲也. 低所得者家族の子育て・教育-A団地調査が示す学校教育の課題. 教育展望. 2025. 71. 5. 10-16
山田哲也. COCOLOプランとは不登校の現状と誰一人取り残さない教育に向けた課題. 寺子屋朝日 for Teachers(Web媒体). 2024

書籍 (41件)：

図解最新教育ワード2025-2026
明治図書 2025 ISBN:9784185010481
最新教育動向 : 必ず押さえておきたい時事ワード60&視点120
明治図書出版 2024 ISBN:9784183540256
「多様な教育機会」から問う : ジレンマを解きほぐすために
明石書店 2024 ISBN:9784750358079
特集カルト化する教育
青土社 2023 ISBN:9784791714445
質的研究アプローチの再検討 : 人文・社会科学からEBPsまで
勁草書房 2023 ISBN:9784326303243

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講演・口頭発表等 (5件)：

不登校支援の(再)制度化にみる包摂と排除の諸相
(教育目標・評価学会第35回大会(東海大学湘南キャンパス)課題研究II 教育目標・評価と学びの多様化 2024)
大規模公営団地における低所得者層家族の生活と教育戦略のその後
(日本教育社会学会第76回大会(信州大学・長野(教育)キャンパス) 2024)
不登校の子どもへの「支援」体制を再考する-欠席をめぐる意味論の複層化にみる包摂/排除の再編-
(日本教育社会学会第74回大会・課題研究III 多様な子どもの「支援」を教育社会学はどう見るか 2022)
教育における公正と学力保障
(教育目標・評価学会第32回大会課題研究教育における公正とは何か 2021)
教育社会学の立場から
(日本カリキュラム学会課題研究I 全国学力・学習状況調査が子どもとカリキュラムに及ぼす影響とその改善を考える-沖縄県の事例を参考に- 2021)

学歴 (3件)：

2000 - 2003 一橋大学大学院社会学研究科総合社会科学専攻
1997 - 2000 一橋大学大学院社会学研究科社会問題・政策専攻
- 1996 琉球大学教育学部小学校教員養成課程

経歴 (7件)：

2016/04/01 - 現在一橋大学社会学部教授
2016/04/01 - 現在一橋大学社会学研究科教授
2010/04/01 - 2016/03/31 一橋大学社会学研究科准教授
2008/04 - 2010/03 大阪大学大学院人間科学研究科准教授
2007/04 - 2008/03 宮城教育大学准教授

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委員歴 (14件)：

2018 - 現在教育目標・評価学会理事
2015/05 - 現在国立市国立市教育委員会いじめ問題対策委員会・委員(副委員長)
2015 - 現在足立区子どもの貧困対策・若年者支援課招へい学識経験者
2023/09 - 2025/09 日本教育社会学会事務局長・理事
2021/09 - 2023/09 日本教育社会学会編集委員会(副編集委員長)

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所属学会 (4件)：

日本社会学会 , 教育目標・標価学会 , 日本教育学会 , 日本教育社会学会

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