研究者
J-GLOBAL ID:201101094778902592   更新日: 2019年10月11日

山下 絢

ヤマシタ ジュン | Jun YAMASHITA
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究キーワード (9件): 教育行政学 ,  教育社会学 ,  教育経済学 ,  教育政策 ,  政策評価 ,  学校選択 ,  学級規模 ,  学力 ,  ソーシャルキャピタル
競争的資金等の研究課題 (7件):
  • 2019 - 2022 The Development of Inequalities in Child Educational Achievement: A Six Country Study (DICE)
  • 2018 - 2022 教育の市場化による子どもの貧困対策に関する実証研究
  • 2016 - 2021 経済格差と教育格差の長期的因果関係の解明:親子の追跡データによる分析と国際比較 研究課題
  • 2015 - 2018 市場原理に基づく教育改革の成果と変容に関する実証的研究
  • 2011 - 2013 教師の視点からみた学校選択制の成果と今後の課題
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論文 (10件):
  • Jun Yamashita and Minako Masuyama. Socioeconomic Status and School Readiness in Japan. Journal of School Improvement and Leadership (日本学校改善学会). 2019. 1. 108-124
  • 山下 絢. 教育政策評価における経済学のアプローチ-米国のチャータースクールのインパクト評価を事例として. 日本教育政策学会年報. 2018. 25. 45-59
  • 山下 絢. 義務教育段階における保護者の学校選択行動. 教育學研究 (日本教育学会). 2016. 83. 4. 92-101
  • 山下 絢. 子どもの生まれ月と親の階層・教育意識. 教育學研究 (日本教育学会). 2013. 80. 3. 322-332
  • Jun Yamashita and Satoshi Okada. Parental Attitudes towards Public School Education in Tokyo. Social Science Japan Journal. 2011. 14. 1. 39-54
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MISC (8件):
  • 中村亮介・山下絢・赤林英夫. 子どもの時間の使い方と学力:「日本子どもパネル調査」(JCPS)を用いたパネルデータ分析. Keio-IES Discussion Paper Series. 2019. 1-34
  • 山下絢. いじめ問題における専門家の活用. 『月刊 生徒指導 』(2019年4月号)学事出版. 2019. 22-25
  • Hideo Akabayashi,Ryosuke Nakamura,Michio Naoi,Jun Yamashita,Chizuru Shikishima,Keita Shinogaya. Children’s Academic Ability and Family Background: Findings from the Japan Child Panel Survey. JOINT RESEARCH CENTER FOR PANEL STUDIES SERECTED DISCUSSION PAPER SERIES(Keio University ). 2013. pp.1-38
  • ChizuruShikishima,Michio Naoi,Jun Yamashita,Hideo Akabayashi. Japan Child Panel Survey: Reliability and Validity of the Academic Ability Test. JOINT RESEARCH CENTER FOR PANEL STUDIES SERECTED DISCUSSION PAPER SERIES(Keio University ). 2013. pp.1-25
  • 山下絢. 書評:星野真澄著『アメリカの学級規模縮小政策-カリフォルニア州に焦点をあてて』(多賀出版,2015年,259頁). 日本教育行政学会年報. 2016. 42. 262-265
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書籍 (9件):
  • 検証 教育改革-品川区の学校選択制・学校評価・学力定着度調査・小中一貫教育・市民科
    教育出版 2009 ISBN:4316802623
  • 教育・健康と貧困のダイナミズム-所得格差に与える税社会保障制度の効果 (パネルデータによる政策評価分析)
    慶應義塾大学出版会 2011 ISBN:4766418506
  • 親子関係と家計行動のダイナミズム-財政危機下の教育・健康・就業(パネルデータによる政策評価分析)
    慶應義塾大学出版会 2012 ISBN:4766419472
  • 働き方と幸福感のダイナミズム:家族とライフサイクルの影響 (パネルデータによる政策評価分析)
    慶應義塾大学出版会 2013 ISBN:4766420470
  • ソーシャル・キャピタルと教育
    ミネルヴァ書房 2016 ISBN:4623077705
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講演・口頭発表等 (32件):
  • 自治体における教育政策形成 -財政的観点からの計量分析-
    (日本教育学会第65回大会 2006)
  • 少人数教育をめぐる政策過程-Event History Analysisによる全国自治体データの分析-
    (日本教育行政学会第41回大会 2006)
  • 米国における学級規模縮小の効果に関する研究
    (日本教育行政学会第42回大会 2007)
  • 学校裁量予算導入自治体の学校経営実態と今後の展開-千葉市公立小中学校を対象としたアンケート調査を基に-
    (日本教育経営学会第47回大会 2007)
  • 義務教育費国庫負担金総額裁量制の運用実態
    (日本教育学会第66回大会 2007)
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委員歴 (7件):
  • 2018/01 - 現在 日本学校改善学会 理事
  • 2017/07 - 現在 慶應義塾大学経済学部附属経済研究所「こどもの機会均等研究センター」 運営委員
  • 2017/09 - 2019/03 国立教育政策研究所 「次世代の学校における教員等の養成・研修、マネジメント機能強化に関する総合的研究」所外委員
  • 2015/09 - 2016/03 東京都千代田区教育委員会 「質の高い初等教育の在り方検討会委員会」委員
  • 2011 - 2013 国立教育政策研究所「学級規模の及ぼす教育効果に関する研究」 所外委員
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受賞 (2件):
  • 2010/10 - 日本教育行政学会 研究奨励賞
  • 2007/11 - 第7回SPSS 研究奨励賞応募論文 優秀賞
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