文献

J-GLOBAL ID：201102219281051301   整理番号：11A0473052

放射性輸送物の海上輸送におけるリスク評価に関する研究-リスク評価のための海難事故データの整備-

Research on Risk Assessment for Maritime Transport of Radioactive Materials-Preparation of Maritime Accident Data for Risk Assessment-

著者 (5件)： 小田野直光 (海上技術安全研) ,  澤田健一 (海上技術安全研) ,  望月宙充 (海上技術安全研) ,  平尾好弘 (海上技術安全研) ,  浅見光史 (海上技術安全研)
資料名： 海上技術安全研究所報告  (Papers of National Maritime Research Institute)
巻： 10  号： 3  ページ： 315-328  発行年： 2010年12月28日 
JST資料番号： F0432B  ISSN： 1346-5066  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： MOX新燃料などの放射性物質輸送におけるリスク評価の必要性を述べ,原子炉プラントにおけるリスク情報活用及び放射性物質輸送のリスク評価の現状分析を行い,放射性物質輸送におけるリスク情報の活用方策を提言した。さらに,ケーススタディ実施に必要な海上輸送時の事故統計のデータ整備を船舶明細書,港湾統計データ,Lloyds海難データに基づき実施した。また,調査データに基づき放射性船舶運搬船が沈没に至る衝突事故の発生確率を評価した。

シソーラス用語： *放射性物質 ,  混合酸化物燃料 ,  *リスク評価 ,  *水上輸送 ,  原子炉 ,  事故分析 ,  海難 ,  特殊貨物船 ,  衝突

分類 (4件)： その他の水上輸送・サービス  (TD01030Q) ,  核燃料のその他の事項  (MD08060N) ,  放射性廃棄物  (MB05000Y) ,  その他の特殊貨物船  (QJ05014B)

引用文献 (20件)：

• 原子力安全委員会: リスク情報を活用した原子力安全規制の導入の基本方針について (2003)
• 原子力安全・保安院:「リスク情報」活用の基本ガイドライン (試行版)(2006)
• (独)原子力安全基盤機構: 平成15年度原子炉施設の検査に対する確率論的安全評価の活用に関する報告書、JNES/SAE04-059(2004)
• (財)原子力発電技術機構: 平成14年度リスク情報を活用した規制へのPSA活用に関する報告書、INS/M02-27(2003)
• (財)原子力発電技術機構: 平成13年度リスク情報を考慮した規制の国内プラントへの適用性検討に関する報告書、INS/M01-32(2002)

タイトルに関連する用語 (7件)： 放射性 ,  輸送物 ,  海上輸送 ,  リスク評価 ,  研究 ,  海難事故 ,  整備