研究者
J-GLOBAL ID:201201011832796641   更新日: 2024年11月16日

柴田 友厚

シバタ トモアツ | Shibata Tomoatsu
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (2件): http://db.tohoku.ac.jp/whois/detail/7e5323e976d0685c2dec2fa272d4ee17.htmlhttp://db.tohoku.ac.jp/whois/e_detail/7e5323e976d0685c2dec2fa272d4ee17.html
研究分野 (1件): 経営学
論文 (44件):
  • 柴田友厚. サイバーフィジカルの進化と日本企業の競争力. 技術と経済. 2023. 13-21
  • 柴田友厚, 藤本雅彦. アイリスオーヤマ:「ユーザーイン」による需要創造の経営. 一橋ビジネスレビュー. 2022. SPR. 106-117
  • Sanchez,Ron, SHIBATA,Tomoatsu. Modularity Design Rules for Architecture Development. Journal of Open Innovation. 2021. 7. 1-22
  • SHIBATA,Tomoatsu, Kwok Shum. Platform Approach to Open Cyber Physical System. Journal of Strategic management Studies. 2021. 13. 1. 35-46
  • SHIBATA,Tomoatsu, Baba,Yasunori, Suzuki,Jun. Managing exploration persistency in ambidextrous organizations : Case of Fujifilm and Kodak. R&D Management. 2021. 51. 3. 1-16
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MISC (30件):
  • 柴田友厚. EVの普及速度をどう読むのか. 国際環境経済研究所. 2024
  • 柴田友厚. EVの現在地(上)自律的な普及への端境期に. 経済教室『日本経済新聞』. 2024
  • 柴田友厚. 電気自動車への転換加速. 今を読み解く『日本経済新聞』. 2023
  • 柴田友厚. 日本企業、戦略不全からの脱出(下)競争と探索、比重見極めよ. 経済教室『日本経済新聞』. 2022
  • 柴田友厚. 製造業のデジタル化(上)現場の全体最適化を狙え. 経済教室『日本経済新聞』. 2022
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書籍 (22件):
  • 「第9章 再生可能エネルギーによる産業化と地域振興の11年目の歩み」『東日本大震災と原発事故は何を残したか』
    晃洋書房 2024
  • IoTと日本のアーキテクチャー戦略
    光文社 2022
  • 「 第4節 自動車産業における技術体系の転換期をどう乗り切るのか」『未来予測による研究開発テーマ創出の仕方』
    技術情報協会 2021
  • 「第7章 破壊的技術への対応と新規事業創造 富士フイルムの企業変貌」『ケースに学ぶ経営学(第3版)』
    有斐閣 2019
  • 第6章 ビジネス・システム コマツのビジネス・システムの革新とIoT」『ケースに学ぶ経営学(第3版)』
    有斐閣 2019
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講演・口頭発表等 (45件):
  • EVシフトと日本の自動車産業の行方
    (としまコミュニティ大学 2024)
  • 車の脱炭素化と自動運転技術の現在地をどう理解するのか
    (東京都税制調査会第一回総会 有識者ヒアリング 2024)
  • Managing Industrial Digital Platform Growth or Generative dynamics
    (22nd annual STS Conference Graz 2024)
  • ファナックの本質的競争力と強みをどうみるのか
    (SBI証券セミナー 2023)
  • Ambidextrous Management of Digital Platform in the Industry 4.0 Era
    (21nd STS Conference Graz 2023)
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受賞 (2件):
  • 2023/11 - 研究・イノベーション学会 研究・イノベーション学会 2023年度 学会賞 「イノベーションの経営戦略と政策課題に関する実証研究における顕著な業績」
  • 2017 - Society of open Innovation(Journal of Open innovation) Most cited paper award Demand articulation in the open-innovation paradigm
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