研究者
J-GLOBAL ID:201201061396117838   更新日: 2024年02月14日

松本 悟

マツモト サトル | Matsumoto Satoru
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (4件): 人文地理学 ,  国際関係論 ,  環境政策、環境配慮型社会 ,  地域研究
研究キーワード (5件): NGO ,  世界銀行 ,  ODA政策 ,  環境社会配慮 ,  メコン地域研究
論文 (7件):
  • 松本 悟. 中止された環境ODA事業の15年--タイ・サムットプラカン汚水処理事業がもたらしたもの. 環境と公害. 2020. 49. 3. 61-67
  • 松本 悟. 開発協力における調査・権力・倫理性--世界銀行の「調査の失敗」と異なる知の共犯関係--. 国際開発研究. 2015. 24. 2. 35-50
  • 海外向け公的資金の環境社会配慮と市民社会. 環境技術. 2008. 37. 8
  • 途上国援助における戦略的環境アセスメントの適用と課題. 環境科学会誌. 2004. 17. 4
  • ODA事業にともなう環境社会被害と根源的問題. 環境情報科学. 2004. 33. 2
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MISC (6件):
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書籍 (22件):
  • 国際協力と想像力 イメージと「現場」のせめぎ合い
    日本評論社 2021
  • 水と社会 水リテラシーを学ぶ8つの扉
    東京大学出版会 2019
  • 大学における多文化体験学習への挑戦: 国内と海外を結ぶ体験的学びの可視化を支援する
    ナカニシヤ出版 2018
  • 調査と権力
    東京大学出版会 2014
  • NGOから見た世界銀行 市民社会と国際機構のはざま
    ミネルヴァ書房 2013
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講演・口頭発表等 (37件):
  • 開発金融の公益性-ミャンマーの3つの事例から考えるー
    (国際開発学会・人間の安全保障学会共催大会 2019)
  • 開発金融の公益性 -ミャンマーの3つの事例から考えるー
    (国際開発学会・人間の安全保障学会共催大会 2019)
  • 調査と権力 世界銀行の「調査の失敗」
    (日本国際開発学会第15回春季大会 2015)
  • “Criticism and Progress”ーNGOs’ perspectives on Japanese ODAー
    (カンボジア国「公共事業の計画設計段階における環境社会配慮研修」 2013)
  • メコン河越境環境モニタリングにおける研究者・住民組織・NGO連携の一考察
    (日本国際開発学会春季大会 2013)
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学歴 (3件):
  • 1983 - 1987 早稲田大学 政治経済学部 経済学科
  • 東京大学 新領域創成科学研究科 国際協力学専攻
  • シドニー大学 Graduate School of Geosciences 地理学
学位 (4件):
  • 学士(経済学) (早稲田大学)
  • Master of Science (Research) (The University of Sydney)
  • Master of Science (Research) (シドニー大学)
  • 博士(国際協力学) (東京大学)
経歴 (14件):
  • 2016/04 - 現在 法政大学 国際文化学部 教授
  • 2021/04 - 2023/03 法政大学 国際文化学部 学部長・大学評議員
  • 2018/04 - 2019/03 Chulalongkorn University (Thailand) Institute of Asian Studies Visiting Researcher
  • 2016/04 - 2018/03 法政大学 大学院国際文化研究科 研究科長
  • 2012/04 - 2016/03 法政大学 国際文化学部 准教授
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委員歴 (21件):
  • 2020/12 - 現在 日本国際開発学会 常任理事
  • 2020/08 - 現在 外務省 開発協力適正会議委員
  • 2020/07 - 現在 国際協力機構(JICA) 環境社会配慮助言委員
  • 2008/04 - 現在 日本貿易振興機構(JETRO) 環境社会配慮諮問委員
  • 2020/04 - 2020/05 環境省 石炭火力発電輸出への公的支援に関する有識者ファクト検討会
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受賞 (3件):
  • 2019/12 - 法政大学 2019年度法政大学ベストティーチャー賞
  • 2019/12 - 法政大学 2019年度ベストティーチャー賞
  • 1997 - ラオス人民民主共和国大統領 叙勲 ラオス労働勲章(リエンカーヘンガーン)
所属学会 (3件):
日本計画行政学会 ,  環境アセスメント学会 ,  日本国際開発学会
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