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J-GLOBAL ID：201202227097845079   整理番号：12A0777058

東日本大震災後の日本のエネルギー政策

著者 (1件)： 山地憲治 (地球環境産業技術研究機構)
資料名： 火力原子力発電  (Thermal and Nuclear Power)
巻： 63  号： 5  ページ： 342-356  発行年： 2012年05月15日 
JST資料番号： S0080A  ISSN： 0387-1029  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 福島の原発事故を踏まえて2030年に向けた日本のエネルギー政策の基本目標,温暖化対策,環境への適合性,エネルギー関連対応技術,石炭火力発電所の効率向上,化石燃料のクリーン利用,エネルギーと情報の統合,などについて述べた。結論として,エネルギー政策と地球温暖化対策を同時に構築する場合,原子力オプションは少なくとも維持されなければならない。節電の必然性,生活関連では情報通信システムを使って合理的に電力利用行動を変化させ,再生可能エネルギーを最大限導入すること,を挙げた。

シソーラス用語： 震災 ,  *エネルギー政策 ,  対策 ,  発電所 ,  化石燃料 ,  クリーンエネルギー ,  情報システム ,  再生エネルギー ,  戦略 ,  *国家政策 ,  電力 ,  電力消費 ,  省エネルギー
準シソーラス用語： 温暖化対策 ,  国家戦略 ,  石炭火力発電所 ,  節電 ,  *東日本大震災

分類 (1件)： エネルギー政策・エネルギー制度  (LA01040K)

タイトルに関連する用語 (3件)： 東日本大震災 ,  日本 ,  エネルギー政策