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J-GLOBAL ID：201202260192526450   整理番号：12A0627207

ブロードバンドの普及要因に関する実証分析-OECD30ケ国のパネルデータによる推定-

Empirical Analysis of the Factors behind Broadband Services Adoption-Panel Data Estimation for the OECD 30 Countries-

著者 (7件)： 篠原聡兵衛 (兵庫県大 大学院応用情報科学研究科) ,  篠原聡兵衛 (KDDI) ,  篠原聡兵衛 (KDDI総研) ,  明松祐司 (大阪大) ,  明松祐司 (日本学術振興会) ,  辻正次 (兵庫県大 大学院応用情報科学研究科) ,  辻正次 (台湾國立成功大)
資料名： 情報通信学会誌  (Journal of Information & Communication Research)
巻： 29  号： 4  ページ： 73-85  発行年： 2012年03月25日 
JST資料番号： L6539A  ISSN： 0289-4513  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 高速大容量の通信を可能とするブロードバンドは今や経済社会の必須なインフラとなり,その普及は先頭を切る日本や韓国のみならず米国やEU等,世界各国で重要な政策課題となっている。本稿の目的は,OECD30ケ国を対象にCATV(BB),DSL,FTTxの3技術について,2002年から2010年のデータを用いて普及要因を明らかにすることにある。これまで,FTTxを含むブロードバンド全体に関する多国間の包括的実証研究は例がないといってよい。パネルデータ分析の結果,CATV(BB)は2000年時点での放送としての受信契約数,DSLはメタル回線のアンバンドル,FTTxは事業者の光ファイバ投資への経営意欲や光ファイバ回線のアンバンドル規制がないこと,これらが普及を促進したとの結果が得られた。さらに推定された価格弾力性から,これら3技術は互いに代替的であることが実証された。このような結果は,各国でのブロードバンド普及政策の策定に当たって重要な示唆を与えるものである。(著者抄録)

シソーラス用語： 通信方式 ,  研究 ,  *経済協力開発機構 ,  流通 ,  *CATV ,  ローカル回線 ,  通信網 ,  光通信 ,  *因子分析 ,  国家政策
準シソーラス用語： *DSL【通信】 ,  *FTTx ,  *ブロードバンド通信 ,  *産業政策 ,  実証調査 ,  *普及 ,  *OECD

分類 (1件)： 通信工学・通信事業一般  (ND01000D)

引用文献 (22件)：

• 明松祐司. ADSL事業者のパネルデータを用いた普及要因の実証分析. 平成19年度情報通信学会年報. 2007, 1-14
• ATKINSON, B. Has Telecom Investment Peaked?. Proceedings of TPRC, Washington D. C, U.S.A., 2010. 2010
• ATKINSON, R. D. Explaining International Broadband Leadership. 2008
• BAUER, J. M. Internet access in the European Union and in the United States. Telematics and Informatics. 2002, 19, 2, 117-137
• BOUCKAERT, J. Access regulation, competition, and broadband penetration : An international study. Telecommunications Policy. 2010, 34, Issue 11, 661-671

タイトルに関連する用語 (6件)： ブロードバンド ,  普及 ,  要因 ,  実証分析 ,  パネルデータ ,  推定