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J-GLOBAL ID：201302216588529808   整理番号：13A0056359

インド進出企業の事例研究から得られる示唆

著者 (1件)： 長島直樹 (富士通総研 経済研)
資料名： 富士通総研経済研究所研究レポート
号： 397  ページ： 31P  発行年： 2012年10月 
JST資料番号： L4994A  ISSN： 1346-9029  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： インドは有望な市場だが,日本企業によるインドビジネスは失敗例も多く,トヨタやパナソニックなど代表的な企業も必ずしも順風満帆とは言えない。日本企業の進出モデルをみると,まず組織やサプライチェーンから考え,「消費者理解・現地ニーズの把握」が後手に回る傾向にある。これに対して現代自動車,LG電子など市場シェアを獲得している韓国企業や米国のマクドナルドは,綿密な市場調査によって市場ニーズを理解することから始めた。日本企業も近年は商品開発の現地化を加速するなど,巻き返しの体制に入っている。インドビジネスの推進に必要な条件を,マーケティング・ダイナミックケイパビリティ(MDC)理論が重視する3要素,すなわち1)商品開発,2)顧客との関係作り,3)サプライチェーンの構築-に即して検討・解釈することも可能だが,現地化を進めるためには上記3要素のほか,本社の明確な意思と本社・現地法人間の意思疎通が重要になる。(著者抄録)

シソーラス用語： *海外投資 ,  企業経営 ,  *経営戦略 ,  製品開発 ,  *マーケティング ,  コミュニケーション ,  関連会社 ,  小売業 ,  *市場調査 ,  市場占拠率 ,  事例研究 ,  大韓民国 ,  アメリカ合衆国 ,  日本 ,  インド ,  サプライチェーン ,  *ビジネスモデル ,  日本企業
準シソーラス用語： ケイパビリティ ,  *海外進出 ,  顧客関係管理 ,  商品開発

分類 (2件)： 経営工学一般  (KA01010C) ,  マーケティング一般  (KA06010L)

引用文献 (54件)：

• Amit, R. and Schoemaker, P. (1993), "Strategic assets and organizational rent", Strategic Management Journal, 14 (1), pp.33-46.
• Barney, J. (1991), "Firm resources and sustained competitive advantage", Journal of Management, 17 (1), pp.99-120.
• Barney, J. (1986a), "Strategic Factor Markets: Expectations, Luck and Business Strategy" Management Science; 32, (10), pp.1231-1241.
• Barney, J. (1986b), "Organizational Culture: Can It be a Source of Sustained Competitive Advantage?" Academy of Management Review; 11, (3), pp.656-665.
• Bhushan, B. (2008), Nirula's gears up to take on McDonalds. IBN Live, 2008, April 4, p.1.

タイトルに関連する用語 (3件)： インド ,  企業 ,  研究