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J-GLOBAL ID：201302218001858378   整理番号：13A1574520

我が国の水産物消費の減少要因に関する定量分析-LA/AIDS による家計消費分析-

A quantitative analysis of the factors involved in the decreasing consumption of marine products in Japan-A household analysis by LA/AIDS

著者 (1件)： 有路昌彦 (近畿大学農学部水産学科)
資料名： 日本水産学会誌
巻： 79  号： 4  ページ： 711-717 (J-STAGE)  発行年： 2013年 
JST資料番号： F0898A  ISSN： 0021-5392  CODEN： NSUGAF  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 近年我が国ではいわゆる「魚食離れ」が進んでおり,日本の水産物市場の規模を維持するために,様々な政策が施されている。しかし「魚食離れ」の原因が特定されているとは言い難い状況である。そこで効果的な対策を行うために本研究ではこの我が国で発生する「魚食離れ」を定量的に分析し原因の特定を図ることにした。家計調査年報のデータを用いた需要体系分析を行った結果,水産物家計消費量の減少は,所得の減少によって,消費が相対的に支出弾力性の低いより下級財の豚肉や鶏肉にシフトした結果であるということができる。(著者抄録)

シソーラス用語： *水産物 ,  *調査 ,  経済 ,  *予測 ,  生活 ,  需要
準シソーラス用語： *家計調査 ,  *消費動向 ,  食生活 ,  水産経済

分類 (4件)： 魚類  (FH02020K) ,  水産経済・経営  (FH01020D) ,  水産食品一般  (FJ13010R) ,  食品一般  (FJ01010Y)

引用文献 (10件)：

• 農林水産統計協会. 水産白書. 2012
• 秋谷重男. 増補 日本人は魚を食べているか. 2007
• 小野征一郎. 日本の水産物自給率-需給変動に伴う政策課題-. 近畿大学農学部紀要. 2009, 42, 225-236
• 松田敏信. 食料需要システムのモデル分析. 2000
• 松田敏信. 需要体系分析にょる家計食料消費の統計的検証. 農林業問題研究. 2000, 35, 14-22

タイトルに関連する用語 (8件)： 水産物 ,  消費 ,  要因 ,  定量分析 ,  La ,  AIDS ,  家計 ,  分析