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J-GLOBAL ID：201302231996628260   整理番号：13A1051778

微小粒子状物質(PM_2.5)の発生源寄与率の推定

著者 (3件)： 山神真紀子 (名古屋市環境科学調査セ) ,  久恒邦裕 (名古屋市環境科学調査セ) ,  池盛文数 (名古屋市環境科学調査セ)
資料名： 名古屋市環境科学調査センター年報  (Annual Report of Nagoya City Environmental Science Research Institute)
号： 1  ページ： 20-25  発行年： 2013年03月01日 
JST資料番号： S0440C  ISSN： 2187-6606  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 平成23年度に市内2地点で行った微小粒子状物質(PM_2.5)の成分分析結果を用いて,CMB(Chemical Mass Balance)法とPMF(Positive Matrix Factorization)法により発生源寄与率の推定を行った。その結果,PMF法よりもCMB法を用いた値の方が各発生源の寄与濃度は高くなった。CMB法による推定結果では,自排局である元塩公園は,自動車排出ガスの寄与濃度が4.1μg/m³(寄与率23%)となり,一般環境局である八幡中学校の1.8μg/m3(寄与率11%)よりも高い結果となった。また,一次粒子として割り当てられていない有機粒子が八幡中学校では3.7μg/m³(寄与率23%),元塩公園では3.2μg/m³(寄与率17%)と両地点とも高く,把握していない発生源の影響が無視できないと考えられた。(著者抄録)

シソーラス用語： *浮遊粒子状物質 ,  エアロゾル ,  粒状物汚染 ,  *汚染源 ,  比率 ,  大気質試験 ,  公害計測 ,  化学組成 ,  愛知県 ,  *PM2.5 ,  自動車排出ガス
準シソーラス用語： 自動車排気ガス ,  成分分析 ,  発生源寄与率 ,  名古屋市

分類 (1件)： 粒状物調査測定  (SB03060E)

引用文献 (4件)：

• 1) 環境省:微小粒子状物質(PM2.5)の成分分析ガイドライン http://www.env.go.jp/air/osen/pm/ca/110729/ no_110729001b.pdf (2011)
• 2) Paatero, P., Tapper, U.:Positive matrix factorization-A nonnegative factor model with optimal utilization of error estimates of data values, Environmetrics, 5, 111-126(1994)
• 3) 環境省:微小粒子状物質曝露影響調査報告書(2007)
• 4) 東京都微小粒子状物質検討会:東京都微小粒子状物質検討会報告書(2011)

タイトルに関連する用語 (3件)： 微小粒子状物質 ,  発生源寄与率 ,  推定