抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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生産,人,自然及び社会的関係の観点から成る4資本モデルを用いて,日本の道州規模での持続可能性を評価した。日本を11地域に分け,県内総生産と生産年齢人口(生産資本),教育費,学習・自己啓発・訓練時間及びスポーツ時間(人的資本),森林面積と太陽光発電及び風力発電の各ポテンシャル(自然資本)及び一般的信頼,社会的交流及び認可地縁団体数(社会的関係資本)の統計データを用いて主成分分析を行った。その結果,持続可能性の総合評価指標として,経済性豊かさと自己投資の大きさ(第1主成分),自然環境と社会的関係性の豊かさ(第2主成分),教育費,社会的交流及び風力発電ポテンシャル(第3主成分)及びスポーツ時間の長さ(第4主成分)を表す軸が明らかになった。また,関西,東海,九州及び北関東の持続可能性が相対的に高い水準にあることが分かった。