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J-GLOBAL ID:201302260559691816   整理番号:13A1885320

輸送事業者のCO2排出原単位のスケール効果

著者 (3件):
資料名:
号: 別冊  ページ: 127-132  発行年: 2013年11月26日 
JST資料番号: S0805A  ISSN: 0389-6633  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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輸送事業者のCO2排出原単位が,事業規模(輸送キロ数または輸送量)が大きいほど低下する傾向を詳細に検討した。省エネ法に基づく原単位報告値(2006年度)を用いて事業規模を説明変数とする回帰分析を行い,一次型,片対数型及び両対数型の回帰式を求めた。輸送区分(旅客,自動車貨物及び船舶貨物輸送のそれぞれ4,5び3区分)毎に求めた三つの回帰式から最も適合度の高い式を選択した。その結果,旅客輸送では全てスケール効果のない一次式が選ばれ,貨物輸送では一次式と片対数式が同数であった。以上により,国土交通省が公表している国の平均値よりも詳細な輸送区分で原単位を得た。また本結果は,原単位自体が本来は大きなばらつきを持った値であることを広く啓発すべきことを示唆していた。
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分類 (2件):
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環境問題  ,  運輸交通・サービス一般 
引用文献 (5件):
  • 1 濱田 剛,岩尾 詠一郎,苦瀬 博仁(2008)改正省エネルギー法におけ る輸送時に発生する二酸化炭素排出量の算定方法の比較に関する研究,日本物流学会誌,No.16,pp.169-176
  • 2 M.Kumai, Y.Yoshida, R.Matsuhashi(2010)A Study on Energy Intensity and CO2 Emissions in Transportation Industry ; Journal of Environmental Information Science, Vol.38, No.5, pp.11-20
  • 3 熊井大,吉田好邦,松橋隆治(2012)輸送事業者の自営転換と車両効率の 改善によるCO2 排出削減ポテンシャル,環境情報科学学術研究論文集,Vol26,pp.243-248
  • 4 環境省地球環境局地球温暖化対策課,経済産業省産業技術環境局環境経 済室(2008)地球温暖化対策推進法に基づく温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度による平成18 年度温室効果ガス排出量の集計結果,p.5,pp.25-28
  • 5 山根 審治,宮崎 知明(2007)改正省エネ法対応の配送計画システムの 研究開発,日本オペレーションズ・リサーチ学会春季研究発表会,p.16
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