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J-GLOBAL ID：201302273063156001   整理番号：13A1184569

農業生産法人における農業研修制度の実態に関する研究

A Study of the Agricultural Training Systems of Agricultural Production Corporations

著者 (3件)： 石井洋輝 (大阪府大 大学院) ,  浦出俊和 (大阪府大) ,  上甫木昭春 (大阪府大)
資料名： 農林業問題研究  (Journal of Rural Problem)
巻： 49  号： 1  ページ： 70-75  発行年： 2013年06月25日 
JST資料番号： L4327A  ISSN： 0388-8525  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本研究では,農業法人における農業研修制度の担い手育成効果とその要因を明らかにすることを目的とした。行政における新規就農支援の内容,農業生産法人に対するアンケート調査の結果(回答法人の概要,農業生産法人の研修制度の実態,農業生産法人を通じた新規就農の実態),などの項目に沿って論述した。結論として,農業生産法人において農業研修制度後の新規就農率を高める要因として,研修期間の長期化と就農時の支援が明らかになった。

シソーラス用語： 農業経営 ,  法人体企業 ,  *農業 ,  *制度 ,  実態調査 ,  教育訓練 ,  実習 ,  農業生産法人 ,  *産業
準シソーラス用語： *研修制度

分類 (2件)： 農業経済,農業経営  (FB01020L) ,  技術教育・普及  (FA01040E)

引用文献 (6件)：

• 島義史. 新規参入者の定着状況と支援の課題-全国新規就農相談センター『新規就農者(新規参入者)の就農実態に関する調査結果』より-. 農政調査時報. 2011, 566, 20-29
• 澤田守. 新規就農者の農業研修の現状と課題. 農業経営研究. 2003, 41, 1, 96-99
• 倪鏡. 農業への新規参入者の定着条件と支援体制-群馬県旧・倉渕村を事例に-. 日本地域政策研究. 2007, 5, 49-56
• 全国新規就農相談センター編. 新規就農者 (新規参入者) の就農実態に関する調査結果-平成22年度-. 2011
• 全国新規就農相談センター編. 農業法人等における雇用に関する調査結果. 2011

タイトルに関連する用語 (5件)： 農業生産法人 ,  農業 ,  研修 ,  制度 ,  研究