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J-GLOBAL ID：201302290609894469   整理番号：13A1565489

2050年の低炭素社会に向けた水素エネルギーの位置づけと導入見通し

著者 (6件)： 松尾雄司 (日本エネルギー経済研) ,  川上恭章 (日本エネルギー経済研) ,  江藤諒 (日本エネルギー経済研) ,  柴田善朗 (日本エネルギー経済研) ,  末広茂 (International Energy Agency (IEA)) ,  柳澤明 (日本エネルギー経済研)
資料名： エネルギー経済  (Energy Economics)
巻： 39  号： 3  ページ： 15-24  発行年： 2013年09月01日 
JST資料番号： Y0629A  ISSN： 0287-8828  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： CO₂排出量削減目標を達成するために,水素発電と二酸化炭素回収・貯留(CCS)のどちらかを用いるかは,コスト次第である。本研究では,日本が輸入水素を利用することを想定し,エネルギー技術評価(MARKAL)モデルを用いて,2050年までの水素導入ポテンシャルを試算した。次の3ケースを設定した;ケース0:水素導入を見込み,かつCO₂制約を設定しないケース,ケース1:水素導入を見込み,かつ2050年に1990年比65%削減というCO₂制約を設定するケース,ケース1:水素導入を見込まず,かつ2050年に1990年比65%削減というCO₂制約を設定するケース。CO₂制約を設定しないケース0においては,1次エネルギー消費は2010年の497Mtから2050年には38%減の306Mtになる。このケースでは低廉な石炭が最大のエネルギーとなり,その依存度は20580年に36%と2010年から継続的に上昇する。CO₂制約を設定したケース1とケース2では,2050年の1次エネルギー消費量は2010年比45%減と46%減の275Mtと267Mtと,ケース0に比べて10及び13%の減少となる。厳しいCO₂制約を満たすために省エネルギーが強力に推進される。ケース1では,2030年以降徐々に水素が導入されはじめ,2050年には21Mt(816億m³)の水素が導入される。途上国でのエネルギー需要の急増に伴う化石燃料価格高騰のリスクや,日本国内の火力発電所に対するCCSの導入可能量の不確実性を考慮すれば,エネルギーセキュリティの面と,CO₂排出量削減のための手段確保の両面で,水素利用は重要な選択肢となる。

シソーラス用語： *水素エネルギー ,  *環境保全 ,  *セキュリティ ,  二酸化炭素固定化 ,  *CCS【処理】 ,  水素 ,  システムモデル ,  *エネルギー消費 ,  石炭 ,  *エネルギー安全保障 ,  二酸化炭素回収貯留
準シソーラス用語： *二酸化炭素排出量削減 ,  *エネルギーセキュリティー ,  水素発電 ,  MARKAL ,  エネルギー消費量

分類 (1件)： エネルギーに関する技術・経済問題  (LA01050V)

引用文献 (11件)：

• 1)「エネルギー基本計画」,2010年6.月閣議決定
• 2)新エネルギー・産業技術総合開発機構,「国際連携クリーンコール技術開発プロジェクトクリーンコール技術に関する基盤的国際共同研究低品位炭起源の炭素フリー燃料による将来エネルギーシステム(水素チェーンモデル)の実現可能性に関する調査研究 平成22~23年度成果報告書」,(2012)
• 3)日本エネルギー経済研究所,「アジア/世界エネルギーアウトルック2012」,(2012)
• 4)柳澤他,「わが国の長期エネルギー需給展望:環境制約と変化するエネルギー市場の下での2030年までの見通し」,『エネルギー・経済』,2g(6), pp.13-17,(2008)
• 5)コスト等検証委員会,「コスト等検証委員会報告書」,(2011)

タイトルに関連する用語 (3件)： 低炭素社会 ,  水素エネルギー ,  見通し