研究者
J-GLOBAL ID:201401036314523035   更新日: 2024年11月21日

新谷 龍太朗

シンタニ リュウタロウ | ryutaro shintani
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (1件): 教育社会学
研究キーワード (5件): 教育政策 ,  組織文化 ,  アメリカ教育改革 ,  教師教育 ,  専門職の学習共同体
競争的資金等の研究課題 (6件):
  • 2021 - 2024 学力格差是正に向けた就学前の包括的支援に関する日米比較研究
  • 2020 - 2024 社会関係資本を生かした学校づくり-「力のある学校」の視点から
  • 2018 - 2021 すべての子どもを包摂するインクルーシブ教育システム構築のための比較社会学的研究
  • 2017 - 2021 米国のカリキュラム改革における学力保障の研究
  • 2014 - 2019 学力格差の実態把握と改善・克服に関する臨床教育社会学的研究
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論文 (30件):
  • 新谷龍太朗. 竹を用いた小学校中学年の社会科単元試案と指導法. 学術研究年報. 2024. 74. 49-54
  • 新谷龍太朗, 秋山みき. ウェルビーングを高める総合的な学習の時間 : コロナ禍を経験した中学2年生へのアンケート調査とフィールドワークから. 関西大学教職支援センター年報. 2023. 11-22
  • 新谷 龍太朗. 新型コロナ禍におけるアウトリーチ型子育て支援体制-関西圏A市の事例から-. 平安女学院大学研究年報. 2023. 23. 31-41
  • 新谷 龍太朗. ナラティブ・アプローチを取り入れたキャリア教育の可能性-中学2年生の総合的な学習の時間の取り組みから-. 学校教育センター紀要. 2023. 8. 140-151
  • 新谷龍太朗. 社会参画力を育む小中一貫キャリア教育の開発と継承 : カリキュラム・マネジメントの視点から. 教職支援センター年報2021. 2022. 1-11
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MISC (18件):
  • 新谷龍太朗. 書評 岡本工介著『ひとりぼっちのいない町をつくる』 これからの教育コミュニティづくりに向けて. 部落解放. 2024. 862. 72-73
  • 新谷龍太朗. 書評『地方教育行政とその空間-分権改革期における教育事務所と教員人事行政の再編』. 教育行財政研究. 2024. 51. 49-52
  • 竹井史, 新谷龍太朗. 「自然環境体験論」の意義と実際. 現代社会フォーラム. 2024. 20. 46-56
  • 福岡県教育庁教育振興部人権, 同和教育課. 温故知新の学校文化で人権教育の創造に挑戦する. 人権教育を基盤にした効果のある学校を実現するために. 2024. 24-24
  • 新谷龍太朗. 教育モデルで考える「インクルーシブ教育」. 未来にわたり住み続けたいまち-インクルーシブ・コミュニティ・プロジェクト2020アニュアルレポート. 2021. 44-44
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書籍 (12件):
  • ひとりぼっちのいない町をつくる
    明石書店 2024 ISBN:9784750357690
  • インクルーシブな教育と社会 : はじめて学ぶ人のための15章
    ミネルヴァ書房 2024 ISBN:9784623096558
  • インクルーシブ教育ハンドブック
    北大路書房 2023 ISBN:9784762832307
  • 現代アメリカ教育ハンドブック
    東信堂 2021 ISBN:9784798917399
  • シリーズ・学力格差3 学校編 学力格差に向き合う学校 経年調査から見えてきた学力変化とその要因
    明石書店 2019
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講演・口頭発表等 (35件):
  • インクルーシブってなに?
    (2024年度 障がい福祉制度研修セミナー 2024)
  • こどもの居場所と地域 大人の工夫でできること
    (茨木市青少年健全育成研修会 2024)
  • こどもの居場所づくりと地域のつながり
    (令和5年度北河内地区教育委員会委員研修会 2024)
  • 高槻市立第四中学校の研究について
    (地域公開研究発表会 2023)
  • 米国インクルーシブ保育のアカウンタビリティ
    (アメリカ教育学会第35回大会 2023)
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学歴 (3件):
  • 2008 - 2012 大阪大学大学院 人間科学研究科 教育文化学
  • 2006 - 2008 放送大学大学院 文化科学研究科 教育開発プログラム
  • 1996 - 2000 同志社大学 法学部 政治学科
学位 (1件):
  • 博士(人間科学) (大阪大学大学院)
所属学会 (5件):
関西教育行政学会 ,  アメリカ教育学会 ,  日本教育行政学会 ,  日本教育経営学会 ,  日本教育社会学会
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