研究者
J-GLOBAL ID:201401085569871771
更新日: 2026年04月06日
居城 琢
イシロ タク | Ishiro Taku
所属機関・部署:
職名:
教授
研究キーワード (6件):
中小企業論
, 経済統計
, 地域間分業
, 環境経済論
, 産業連関分析
, 地域経済論
競争的資金等の研究課題 (2件):
- 2021 - 2022 西湘バイパスにおける産業連関表を活用した経済波及効果に関する研究
- 2018 - 2019 神奈川県内有料道路における産業連関表を活用した経済波及効果に関する研究
論文 (102件):
-
伊藤 優太朗, 居城 琢. 地域版スポーツGDP(GRP)による高知県のスポーツ経済波及効果及び社会的投資収益率(SROI)による社会効果の測定. エコノミア. 2026. 76. 1-2. 49-64
-
李 夢媛, 居城 琢. 成渝地区ダブル・シティー経済圏における地域間産業連関表の作成と分析. エコノミア. 2026. 76. 1-2. 25-48
-
居城 琢, 夏 旋坤, 呉 俊儀, 鐘 嘉許, 猪田 尚希, 石原 愛来未, 近藤 華乃. 横浜国立大学に関する2020年の地域経済効果推定(試算値). エコノミア. 2026. 76. 1-2. 1-23
-
居城琢. 経済構造変化と環境の産業連関分析 -水分析編-. 産業連関. 2026. 33. 2. 30-38
-
近藤正利, 居城琢, 須原菜摘, 郭佳寧, 金広文. 四国地域の産業構造と地域間分業関係の変化-2011・2015年四国地域間産業連関表による分析-. 横浜国際社会科学研究. 2026. 30. 3. 91-108
もっと見る
MISC (4件):
-
居城 琢. (書評)山下隆之 編著『地域経済分析ハンドブック:静岡モデルから学ぶ地方創生』(晃洋書房,2016年). 統計学. 2016. 111. 32-37
-
居城 琢. 研究の紹介 日本・中国・韓国における国際間・地域間のウォーターフットプリント. 横浜国立大学 エコキャンパス白書2015 (環境報告書). 2015. 17
-
居城 琢. Q五輪の経済効果は3兆円?150兆円? A計算対象の範囲の決め方で結果が変わる (勝ち抜くための経済学) -- (今さらですが編). エコノミスト. 2013. 91. 48. 42-42
-
居城 琢. The 20th International Input-Output Conference(第20回国際産業連関学会)の報告. 産業連関 イノベーション&IO テクニーク. 2012. 20. 2. 198-200
書籍 (6件):
-
ゼロからはじめる経済入門ー経済学への招待
有斐閣コンパクト 2024 ISBN:4641166382
-
都市科学辞典
春風社 2021 ISBN:4861107342
-
都市科学辞典
春風社 2021 ISBN:4861107342
-
はじめよう 地域産業連関分析 改訂版 事例分析編
日本評論社 2020 ISBN:4535559252
-
リスク共生学 先端科学技術でつくる暮らしと新たな社会
丸善出版 2018
もっと見る
講演・口頭発表等 (65件):
-
Research on the Variation Effects of China's Water Resources and Energy Consumption Before and After the Implementation of RCEP (2020 - 2024) Based on the Input - Output Mode
(The 10th International Conference on Economic Structures / ICES2026 2026)
-
Research on Electricity Footprint of China's Industrial Sectors Based on Input-Output Analysi
(The 10th International Conference on Economic Structures / ICES2026 2026)
-
Structural Analysis of Regional Economic Circulation and Interregional Leakage
(The 10th International Conference on Economic Structures / ICES2026 2026)
-
Domestic Value Added in Bangladesh’s Textile Exports: A Destination-Specific Decomposition, 2007-2023
(The 10th International Conference on Economic Structures / ICES2026 2026)
-
Domestic Value Added in Bangladesh’s Textile Exports: A Destination-Specific Decomposition, 2007-2023
(2nd International Seminar on Regional Input-Output Analysis 2026)
もっと見る
学歴 (1件):
- 2001 - 2005 横浜国立大学 国際社会科学研究科 グローバル経済専攻
学位 (1件):
経歴 (12件):
- 2021/04 - 現在 横浜国立大学 大学院先進実践学環 教授
- 2019/04 - 現在 横浜国立大学 経済学部 経済学科 教授
- 2019/04 - 現在 横浜国立大学 大学院国際社会科学府 経済学専攻 教授
- 2019/04 - 現在 横浜国立大学 大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門 教授
- 2014/04/01 - 現在 横浜国立大学 大学院国際社会科学研究科 准教授
- 2017/04 - 2019/03 横浜国立大学 経済学部 経済学科 准教授
- 2014/04 - 2019/03 横浜国立大学 大学院国際社会科学府 経済学専攻 准教授
- 2014/04 - 2019/03 横浜国立大学 大学院国際社会科学研究院 国際社会科学部門 准教授
- 2013/04 - 2014/03 流通経済大学 経済学部 准教授
- 2010/04 - 2013/03 流通経済大学 経済学部 専任講師
- 2006/12 - 2010/03 関東学院大学 経済学研究科 PD研究員
- 横浜国立大学
全件表示
委員歴 (20件):
- 2025/04 - 現在 ICT機器製造業のGVC研究の調査研究委員会 委員長
- 2025/04 - 現在 神奈川県統計調査 統計調査審査員
- 2024/04 - 現在 環太平洋産業連関分析学会 運営委員
- 2021/09 - 現在 神奈川大学野球連盟 部長理事
- 2021/06 - 現在 神奈川県統計報告調整審議会 委員
- 2021/06 - 現在 産業分類改訂研究会 学識経験者
- 2019/11 - 現在 横浜国立大学 校友会 理事
- 2018/12 - 現在 市町村産業連関表に関する統計研修用資料作成検討会 検討会委員
- 2018/01 - 現在 総務省 統計研修所 統計研修講師
- 2012/04 - 現在 神奈川県 統計センター統計相談 統計相談員
- 2025/12 - 2030/12 令和7年(2025年)産業連関表 産業連関技術会議 構成員
- 2023/07 - 2025/06 NPO法人 YNUSスポーツアカデミー 理事
- 2023/06 - 2025/05 神奈川県統計報告調整審議会 副会長
- 2023/09 - 2024/03 「令和5年度地方統計機構支援事業(令和2年神奈川県産業連関表作成に 関する支援) 検討会 委員
- 2017/05 - 2024/03 生産物分類策定研究会 構成員
- 2023/08 - 2023/08 令和5年度地方統計機構支援事業 (令和2年神奈川県産業連関表作成に関する支援) 外部技術審査員
- 2022/08 - 2022/08 「産業連関構造調査(企業の管理活動等に関する実態調査)の実施業務に係る 外部技術審査員 外部技術審査員
- 2022/08 - 2022/08 横浜市 中学校給食の検討に係る外部有識者委員 アドバイザー
- 2022/07 - 2022/07 社会保障教育推進事業に係る総合評価落札方式技術審査委員会 検討委員
- 2018/12 - 2019/03 脱炭素経済への移行に関する検討会 検討会委員
全件表示
受賞 (3件):
- 2025/08 - 横浜国立大学 令和6年度横浜国立大学ベストティーチャー
- 2022/10 - 「統計データ分析コンペティション2022」共催:総務省統計局、独立行政法人 統計センター ,大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構,統計数理研究所 ,一般財団法人 日本統計協会 (大学生・一般の部)審査員奨励賞 建物火災発生率予測モデルの構築および発生率の決定要因分析
- 2022/02 - 「横浜人流データ活用イベント 人流データで街が変わる!」主催:国土交通省 不動産・建設経済局 情報活用推進課 実用・実行部門 優秀賞 横浜スタジアム来場者の行動変容
所属学会 (4件):
International Input-Output Association
, 経済統計学会
, 環太平洋産業連関分析学会
, 日本地域学会
前のページに戻る