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J-GLOBAL ID：201402233605010381   整理番号：13A1960883

ケーブル防護機能を考慮した通信管路の耐震対策

EARTHQUAKE-PROOF METHOD OF TELECOMMUNICATION CONDUIT WHICH CONSIDERED PROTECTION OPTICAL FIBER CABLE

著者 (5件)： 田中宏司 (NTTアクセスサービスシステム研究所) ,  山崎泰司 (NTTインフラネット(株)四国支店) ,  石田直之 (NTTアクセスサービスシステム研究所) ,  鈴木崇伸 (東洋大学理工学部都市環境デザイン学科) ,  杉山俊幸 (山梨大学大学院医学工学総合教育部)
資料名： 土木学会論文集 A1(構造・地震工学)(Web)  (Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. A1 (Structural Engineering & Earthquake Engineering) (Web))
巻： 69  号： 4  ページ： I.539-I.548 (J-STAGE)  発行年： 2013年 
JST資料番号： U0201A  ISSN： 2185-4653  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 通信管路設備は,地下に布設するケーブルを効率的に運用・保守するだけでなく,地震時にはケーブルに作用する外力を低減する性能が求められる.管路設備の耐震性能を効率よく向上させるには,通信用地下ケーブルの耐震性能の把握が不可欠であり,収容物であるケーブルの限界状態に応じた性能設計が必要とされる.本研究は,管路設備が地震外力により破損した状態を想定して,収容した地下通信ケーブルに外力を与え,ケーブルの修復限界である張力と屈曲角の関係を明確にした.さらに修復限界の考え方に基づいて地震時の管路の変形を通信サービスに影響を与えないレベルに低減する対策技術の事例について整理した.(著者抄録)

シソーラス用語： *管路 ,  *光ケーブル ,  *耐震対策 ,  通信ケーブル ,  地中ケーブル ,  保護膜 ,  断面図 ,  橋 ,  破壊モード ,  性能試験 ,  耐震実験 ,  伝送損失 ,  引張力 ,  曲率 ,  許容限界
準シソーラス用語： 橋梁添架管路 ,  *通信管路 ,  通信橋

分類 (2件)： 電線・ケーブル  (NA05020S) ,  配管設計・工事  (RA07090J)

引用文献 (23件)：

• 守屋洋,小松秀一:次世代ネットワークを支える基盤備技術の概要,NTT技術ジャーナル,No-3,pp.32-35,2006.
• 土木学会:都市ライフラインハンドブック,第Ⅰ編ライフラインサービスの概要7章共同溝,pp.217-241,2010.
• 田中宏司,鈴木崇伸:新潟県中越地震の電話施設の被害分析,第12回地震工学会シンポジウム,0351,2006.
• 土木学会:都市ライフラインハンドブック,第Ⅳ編ライフラインの防災技術6章情報通信,pp.759-786,2010.
• 山崎泰司,瀬川信博,石田直之,鈴木崇伸:東日本大震災における電気通信土木設備の被害状況に関する考察, 日本地震工学会論文集,第12巻第5号(特集号),pp.55-68, 2012.

タイトルに関連する用語 (4件)： ケーブル ,  防護 ,  管路 ,  耐震対策