抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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企業における経営資源としての従業員に対する評価を行うことは,極めて重要であるが,財務諸表などと異なり,その定量化に関する研究は未だ殆どなされていない。本論では,企業業績を上げるために,経営学で認識されている「顧客満足-従業員満足-従業員の主体性・公平処理-相談助言」という一連の施策体系において,大企業,中小企業別に従業員全体,雇用形態別従業員,年齢別従業員毎に統計的関係が認められるかを検証するとともに,従業員活用モデル(EMM)が従業員群の評価に適用可能かどうか検討した。その結果,大企業で実施している正規従業員と非正規従業員に対する人事施策に関して,正規中年・高年管理職と非正規従業員に対しては考慮する必要があること,また中小企業に関しては,非正規従業員の方が公平処遇に対する否定の度合いが比較的低いのは,業務内容が限定的であるためと推測された。