抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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ヨーロッパにおいて建設部門はエネルギー消費における重要な部門である。したがって,欧州連合は建築エネルギー利用の削減を目的としたエネルギー効率に関して,直接的・間接的に指令を行うことで立法化してきた。これらの指令は,既存建築物を取り扱うに係わらず建築的遺産に対する配慮が無く一定で一律な方式を適用して価値を低下させており,国レベルの古建築として建築的遺産のリストに掲載されたものだけが例外である。このように,いずれの国においても既存建築物のためのエネルギー効率要求を重要視した国独自のルールを,建築物を含むか除外して適用することができない。従って,これまで歴史的,また建築的に価値のある建築物のエネルギー改修のための有効な包括的な規則,コード及び標準が存在しない。その一方,建築的遺産保存の領域におけるエネルギー及びエネルギー改修を取り扱う国際的な活動も存在しない。さらに,欧州連合条約では文化遺産を欧州法律制定の問題として含まない。従って古建築/歴史的建造物とエネルギー改修との間の溝を埋めるためには,全国的な文化遺産のオーソリティの管理による陳情活動が必要であり,それにより古建築/歴史的建造物のエネルギー改修に向けたEU政策をより有効な方法で実施することができる。Copyright 2015 Elsevier B.V., Amsterdam. All rights reserved. Translated from English into Japanese by JST.