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J-GLOBAL ID：201502217380472650   整理番号：15A0806047

水産物の消費をめぐる動き 魚離れの実相

著者 (1件)： 馬場治 (東京海洋大 海洋科学)
資料名： 生活協同組合研究  (Review of Consumer Co-operative Studies)
号： 474  ページ： 5-12  発行年： 2015年07月05日 
JST資料番号： L5351A  ISSN： 0911-1042  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 水産白書は平成17年度以降,魚離れへの警告と魚食普及の必要性をたびたび取り上げ,水産庁は水産物消の消費拡大に向けた施策を実施している。家計調査,国民健康・栄養調査,食糧需給表を資料として用いて統計的検証を行い,魚離れの実態を把握した。1993年頃から調理済み食品の摂取割合が増加し,食材として直接購入される生鮮魚介が減少し,魚介販売店の廃棄ロス率が高くなった。量販店の魚介類取り扱いの絞り込みが促され,2001年を境に急速に魚介類消費の減少が認められるようになったと考えられた。他の生鮮食品の消費動向とあわせると,調理のために経験や知識が必要となる食材に対する調理離れが進んでいると考えられた。消費が増加傾向にある調理食品や外食に対する支出金額の推移を比較すると,生鮮魚介だけが減少傾向を示していた。健康志向や味の面からの需要はあるが,外食店側が生鮮魚介に求める条件と生産・流通側が提示できる条件が折り合わないことが一因と考えられた。量販店を中心とする魚売場や外食が新たな魚料理を取り入れ,魚消費の新しい場面を開き,それが家庭内調理としても取り入れられることにより,魚消費の回復を図ることができると考えられた。

シソーラス用語： *水産物 ,  *消費 ,  栄養調査 ,  *生鮮食品 ,  食事
準シソーラス用語： 家計調査 ,  *外食 ,  魚消費量 ,  国民健康栄養調査 ,  消費拡大 ,  食糧需給 ,  *調理食品 ,  *調理法

分類 (3件)： 水産業一般  (FH01010S) ,  食品一般  (FJ01010Y) ,  動物性水産食品  (FJ13020C)

タイトルに関連する用語 (4件)： 水産物 ,  消費 ,  動き ,  魚