文献

J-GLOBAL ID：201502238267541251   整理番号：15A0561989

津波被災農地の復旧に貢献する農業土木技術

著者 (3件)： 千葉克己 (宮城大 食産業) ,  冠秀昭 (NARO Tohoku Agricultural Res. Center, Iwate, JPN) ,  加藤幸 (Hirosaki Univ., Aomori, JPN)
資料名： 土壌の物理性  (Journal of the Japanese Society of Soil Physics)
号： 129  ページ： 13-18  発行年： 2015年03月20日 
JST資料番号： F0616A  ISSN： 0387-6012  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 宮城県沿岸部の優良な穀倉地帯は東日本大震災の大津波によって甚大な被害を受けた。農地・農業用施設の復旧においては,排水機場の損壊による地区排水機能の著しい低下,塩害,地盤沈下による塩分濃度の高い地下水の水位上昇,がれきや津波土砂の堆積,作土の流失など,困難な課題が多いが,発災直後から農業土木技術者による復旧作業が進められ,現在まで約8割の農地が営農再開可能となっている。津波被災農地の復旧・塩害対策に着手するためには,排水機場の回復が必要であり,その修復にはポンプの専門家の対応が不可欠だった。塩害対策においては,暗渠排水と心土破砕(弾丸暗渠)による縦浸透法の実施が大きく貢献している。地盤が沈下した沿岸部では塩分濃度の高い地下水の水位上昇による塩害の発生が懸念されているため,地下水モニタリングで把握された地下水の水位および塩分濃度の動態から排水機場の稼働による地下水位の調整や嵩上げなどの対策が講じられている。土壌中に混入したガラス片などの小がれきの除去には除礫の技術が導入され,堆積した津波土砂の対策には反転耕が用いられている。作土が流失した津波被災農地の復旧には客土の実施が不可欠である。宮城県沿岸部では,復興交付金による圃場整備も進められており,津波被災農地の復旧だけでなく,農業の復興にも農業土木技術が大きく貢献している。(著者抄録)

シソーラス用語： *津波 ,  自然災害 ,  損害 ,  *農業土木 ,  宮城県 ,  震災 ,  塩害 ,  災害対策 ,  排水 ,  地下水 ,  災害復旧 ,  客土 ,  作土 ,  農地 ,  津波対策
準シソーラス用語： 塩害対策 ,  津波災害 ,  東日本大震災

分類 (3件)： 土壌学一般  (FB04010V) ,  農業土木  (FB02000W) ,  自然災害  (FC04020J)

引用文献 (9件)：

• 千葉克己,冠秀昭,岩佐郁夫,古賀潔(2006):営農排水技術の高度化による本暗渠工低コスト化の可能性.農業土木学会誌,73(7):573-576.
• 千葉克己,加藤徹,富樫千之,冠秀昭(2012):縦浸透除塩の有効性と宮城県の津波被災農地の除塩対策.農業農村工学会誌,80(7):527-530.
• 後藤徳男,宮内敏郎(1998):塩害対策を考慮したほ場整備の取り組み.第43回農業土木学会東北支部要旨集:107-110.
• 星信幸,遊佐隆洋(2012):宮城県における津波による水田への影響と除塩.日本海水学会誌,66(2):74-78.
• 石巻農業改良普及センター(2011):稲作情報 vol.1. http://www.pref.miyagi.jp/uploaded/attachment/73039.pdf.(2015.2.20)

タイトルに関連する用語 (3件)： 津波被災農地 ,  復旧 ,  農業土木