抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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オバマ政権のグリーン路線は,世界的な再生エネ普及によるコスト急減の後押しも受けて,風力,太陽光の急成長を見た。特に直近は太陽光発電の普及は目覚ましいものがあり,自家消費が可能となるルーフソーラーも急速に普及し,既存電力会社の事業モデルを脅かす存在にもなっている。またオバマ政権は,シェール革命を評価している。発足当初は,再生エネ・省エネを柱とする「グリーン・ニューディール」政策であったが,比較的低炭素で安定供給,コスト削減効果のある天然ガス効果を評価し,原子力やクリーンコールを加えて「グリーンエネルギー」と定義するようになった。中国のエネルギー政策にとって,供給力の確保は最重要課題である。需要急増・資源爆食によりかってはエネルギー輸出国であったが,輸入が急増し,世界最大の石油輸入国になっている。大気汚染問題と相まって,EV等のエコカーの普及が重要政策となる。2013年の中国の再生エネ発電容量は378GWで,全発電容量の3割を上回る。ソーラパネル生産でも世界を席巻しており,世界の再生エネ産業を中国がリードしていく可能性がある。ドイツのエネルギー政策は,脱原発と再生可能エネルギーの普及に焦点が当たる。酸性雨,チェルノブイル原発事故等を背景に再生可能エネルギーへの期待が高まり,2000年に脱原発政策が決まった。20年間で効率の悪いものからフェーズアウトしていき,再生エネ,省エネ,天然ガス等で代替していくとのシナリオで,現在のメルケル政権のエネルギー大転換の基礎となっている。