研究者
J-GLOBAL ID:201601014460705490   更新日: 2024年03月04日

野崎 浩成

ノザキ ヒロナリ | Nozaki Hironari
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 金融、ファイナンス
研究キーワード (4件): 株価評価 ,  経営者報酬 ,  コーポレートガバナンス ,  銀行
論文 (22件):
  • 野崎浩成. 日本は周回遅れの金利上昇 ~金利復活は銀行業界を変えるか?. 金融・資本市場リサーチ. 2024. 13
  • 野崎浩成, Bui Ha Anh. 国民の将来的不確実性を低減させるための金融資本市場プレーヤーのあり方. 金融資本市場リサーチ. 2023. 12
  • 野崎浩成. 金融所得向上に向けた資産運用市場のあり方. 金融・資本市場リサーチ. 2023. 11. 173-194
  • 野崎浩成, Do Minh Giang, Vui Dieu Linh. 銀行の人的資本改革について~企業価値と社会的価値を持続可能とする人事政策のあり方 後編. 金融・資本市場リサーチ. 2023. 10
  • 野崎浩成, Do Minh Giang, Vui Dieu Linh. 銀行の人的資本改革について~企業価値と社会的価値を持続可能とする人事政策のあり方 前編. 金融・資本市場リサーチ. 2023. 9. 143-162
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MISC (111件):
  • 野崎浩成. 資産運用立国への道筋 家計が「投資の連鎖」起動の鍵. 日本経済新聞「経済教室」. 2024. 35-35
  • 野崎浩成. 金利から情報価値競争へ バンカーの真価問う. Nikkei Financial. 2024
  • 野崎浩成. 金利復活、銀行かくあれ. Nikkei Financial. 2024
  • 野崎浩成. 金利がある時代に模索すべき銀行のビジネスモデル. 週刊金融財政事情. 2024. 75. 1. 24-27
  • 野崎浩成. 銀行はPBR改革にどう向き合うべきか. 金融ジャーナル. 2023. 64. 13. 18-23
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書籍 (11件):
  • 教養としての「金融&ファイナンス」大全
    日本実業出版社 2022 ISBN:453405906X
  • 消える地銀 生き残る地銀
    日本経済新聞出版社 2020
  • 超一流アナリストの技法
    実業之日本社 2016
  • 成長神話という煩悩からいかにして金融は解脱すべきか
    ディスカヴァー・トゥエンティワン 2016
  • 銀行のグループ経営
    金融財政事情研究会 2016
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講演・口頭発表等 (4件):
  • 日本金融学会秋季大会共通論題「SDGs・ESGと地域金融」
    (2023年日本金融学会秋季大会(九州大学) 2023)
  • Impact Investing: Implication for Japan’s Regional Banks
    (Sustainability Business Asia Conference in the Post COVID-19 Era 2021)
  • 近年における邦銀メガバンクの経営行動
    (証券経済学会50周年記念大会 2016)
  • 金融規制の不確実性と資本政策の課題
    (金融財政事情研究会金融例会 2016)
学歴 (3件):
  • 2008 - 2010 千葉商科大学 大学院政策研究科
  • 1989 - 1991 Yale University 経営大学院
  • 1982 - 1986 慶應義塾大学 経済学部
学位 (2件):
  • 博士(政策研究) (千葉商科大学)
  • 経営学修士 (Yale University)
経歴 (7件):
  • 2018/04 - 現在 東洋大学 国際学部 教授
  • 2015/04 - 2018/03 京都文教大学 総合社会学部 教授
  • 2013/04 - 2015/03 千葉商科大学 大学院政策情報学科 客員教授
  • 2004/05 - 2015/03 シティグループ証券株式会社 株式調査部 マネジングディレクター
  • 2001/10 - 2004/04 HSBC証券会社 株式調査部 シニアアナリスト兼調査部長
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委員歴 (3件):
  • 2023/09 - 現在 新しい資本主義実現会議資産運用立国分科会 委員
  • 2020/03 - 2020/12 金融審議会「金融グループを巡る制度のあり方に関するワーキング・グループ」 専門委員
  • 2015/03 - 2015/12 金融審議会「金融グループを巡る制度のあり方に関するワーキング・グループ」 専門委員
所属学会 (4件):
証券経済学会 ,  政策情報学会 ,  日本経済会計学会 ,  日本金融学会
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