研究者

J-GLOBAL ID：201601018070019337 更新日: 2024年04月01日

大澤傑

オオサワスグル | Osawa Suguru

所属機関・部署：
職名：准教授

研究分野 (2件)：国際関係論 , 政治学

研究キーワード (5件)：個人支配 , 体制変動 , 権威主義体制 , 安全保障 , 基地政治

競争的資金等の研究課題 (9件)：

2023 - 2026 現代ラテン・アメリカにおける個人化の要因に関する比較研究
2023 - 2026 現代外交における軍事力の効用:通時的・共時的アプローチによる中範囲理論の構築
2022 - 2023 政治体制の個人化に対する長期的要因
2022 - 2023 権威主義に対するデジタル化による内外的影響-デジタル権威主義論再考-
2022 - 2023 民主主義に対する新たな脅威「ディスインフォメーション」と国際協力の可能性-「台湾の経験」から導き出す教訓ー

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論文 (22件)：

大澤傑. 権威主義とハイブリッド戦をどう読むか-特集にあたって-. 防衛学研究. 2024. 70. 5-18
Suguru Osawa. The process of personalization in Nicaragua: Lessons from the hybrid regime. Asian Journal of Comparative Politics. 2024
大澤傑. 中国のデジタル権威主義と台湾ー両岸から臨む国際秩序. 交流. 2023. 989. 1-7
大澤傑. 民主主義の後退はリベラルな国際秩序にとっての脅威か-中小国の秩序に対する態度. 防衛学研究. 2023. 68. 133-154
大澤傑. 習近平の「個人化」から見る中国による台湾侵攻の可能性 -ロシアとの比較を通じて. 交流. 2022. 975. 1-7

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MISC (6件)：

大澤傑, 五十嵐隆幸. ラオス国の政治について. ラオス国の重要性について. 2024. 42-49
五十嵐隆幸, 大澤傑. ラオス国の防衛について. ラオス国の重要性について. 2024. 13-19
大澤傑. 現代社会の基礎知識「安全保障」. αシノドス. 2023. 316
大澤傑. 第二次安倍政権はなぜ「独裁」と呼ばれたのか-戦後日本の恩顧主義の変容. SYNODOS. 2022
大澤傑. 「個人化」するロシアの権威主義体制-政治体制から読み解くウクライナ侵攻. SYNODOS. 2022

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書籍 (4件)：

「個人化」する権威主義体制--侵攻決断と体制変動の条件
明石書店 2023 ISBN:4750356093
世界の基地問題と沖縄
明石書店 2022 ISBN:4750354120
よくわかる国際政治 (やわらかアカデミズム・〈わかる〉シリーズ)
ミネルヴァ書房 2021 ISBN:4623092690
独裁が揺らぐとき:個人支配体制の比較政治 (MINERVA人文・社会科学叢書 236)
ミネルヴァ書房 2020 ISBN:462308664X

講演・口頭発表等 (25件)：

デジタル技術・権威主義・国際秩序
(防衛研究所第3回新領域研究会 2024)
「民主主義対権威主義」は現代国際政治を説明できるか
(グローバル・ガバナンス学会第19回研究会 2024)
キューバにおける基地政治の変容
(日本国際政治学会2023年度研究大会 2023)
政治体制の「個人化」と国際秩序
(日本大学政経研究所政治研究会 2023)
デジタル権威主義論を再考する-国際関係の影響を踏まえて
(2023年日本比較政治学会研究大会 2023)

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学位 (1件)：

博士(安全保障学) (大学改革支援・学位授与機構)

経歴 (7件)：

2021/04 - 現在防衛大学校国際関係学科非常勤講師
2021/04 - 2024/03 愛知学院大学文学部英語英米文化学科専任講師
2022/08 - 2022/08 名古屋市立大学教養教育科目非常勤講師
2021/04 - 2022/03 埼玉大学教養学部非常勤講師
2020/01 - 2021/12 上智大学グローバル・スタディーズ研究科国際関係論専攻客員研究員

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委員歴 (2件)：

2022/04 - 現在日本防衛学会編集委員
2021/01 - 2023/12 国際安全保障学会書評委員

受賞 (4件)：

2022/10 - 日本国際政治学会第15回日本国際政治学会奨励賞
2021/11 - ラテン・アメリカ政経学会研究奨励賞
2017/01 - カクタス・コミュニケーションズ株式会社エディテージ研究費奨励賞独裁の誕生・持続・崩壊-政軍関係に注目した比較研究-
2013/01 - 公益財団法人生協総合研究所生協総研賞消費者運動のグローバル化:TRIPS協定をめぐる医薬品アクセス運動を事例として

所属学会 (8件)：

日本政治学会 , 日本防衛学会 , 国際安全保障学会 , 日本比較政治学会 , 基地政治研究会 , ラテン・アメリカ政経学会 , グローバル・ガバナンス学会 , 日本国際政治学会

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