研究者
J-GLOBAL ID:201601018958355947
更新日: 2024年11月30日
伊達 平和
ダテ ヘイワ | Date Heiwa
所属機関・部署:
職名:
准教授
研究分野 (3件):
社会学
, 社会学
, 社会学
研究キーワード (7件):
家族社会学
, 社会調査
, 世代間援助
, EASS
, JGSS
, 比較社会学
, 家父長制
競争的資金等の研究課題 (17件):
- 2024 - 2028 アルコール依存症の治療ギャップ解消をめざす基礎的研究
- 2023 - 2025 大学連携社会調査業務委託
- 2021 - 2024 重層的支援体制整備におけるソーシャルワーカーと救急隊員の連携協働の意義
- 2023 - 2024 厚生労働省3依存症相談対応研修 効果測定
- 2020 - 2023 アジア家族の比較分析に関する方法論の構築-家父長制尺度の妥当性と中間回答を中心に
- 2019 - 2023 教室内発話ターンテーキングに着目した授業活性度の可視化
- 2022 - 2023 厚生労働省3依存症相談対応研修 効果測定
- 2019 - 2022 高齢化するアジア諸社会における世代・ジェンダー関係の多様性と変容
- 2021 - 2022 湖東・湖北地区における若者の働き方に関する研究
- 2018 - 2021 ゼロ年代以後の教育歴とライフコースの変化に関するパネル調査研究
- 2020 - 2021 オープンガバナンスにおける政治参加規定要因の研究:ポートランドのNeighborhood associationを事例として
- 2020 - 2021 食とライフスタイルに関する調査研究
- 2017 - 2020 東アジアにおける家族の変容と社会の持続可能性に関する総合的研究
- 2016 - 2020 現代アジア家族の共通性と多様性に関する調査研究とデータベース作成
- 2019 - 2020 大津市の女性活躍推進ならびに小中学校における女性のリーダーシップやジェンダーギャップに関する調査
- 2018 - 2019 平成30年度学びをつなぐ幼小連携・接続推進事業「意識調査」
- 2018 - 2019 滋賀県へのUターン人材のニーズ把握に基づく持続可能な地域づくりに関する調査研究
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論文 (35件):
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堀兼大朗, 伊達平和, 小仲宏典, 伊東良輔, 山本由紀, 野村裕美, 藤原尚, 稗田里香. 依存症回復支援におけるソーシャルワーカー人材養成研修の効果測定-依存症相談研修の効果測定データに基づく定量的評価から-. 厚生の指標. 2024. 71. 14
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野村裕美, 堀兼大朗, 伊達平和, 稗田里香. インストラクショナルデザインを用いた 依存症回復支援研修の発展可能性の検討 -医療ソーシャルワーカーの受講者を対象とする量的分析から-. 日本アルコール関連問題学会雑誌. 2024. 26. 1. 99-103
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堀 兼大朗, 伊達 平和, 野村 裕美, 稗田 里香. 医療ソーシャルワーカー(MSW)の職能団体が取り組むべき課題 -依存症支援意識・実態調査から-. 日本アルコール関連問題学会雑誌. 2023. 24. 2
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片田孫朝日, 伊達平和. 男性の仕事志向の低下-1970年代から2010年代までの長期推移の分析-. 灘中学校・灘高等学校教育研究紀要. 2023. 13
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Yosuke Yamada, Hideyuki Namba, Heiwa Date, Shinobu Kitayama, Yui Nakayama, Misaka Kimura, Hiroyuki Fujita, Motohiko Miyachi. Regional Difference in the Impact of COVID-19 Pandemic on Domain-Specific Physical Activity, Sedentary Behavior, Sleeping Time, and Step Count: An Online Cross-sectional Nationwide Survey and an Accelerometer-based Observational Study (Preprint). JMIR Public Health and Surveillance. 2023. 9. e39992
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MISC (13件):
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伊達平和. 「探究」を指導する教員の困り感の背景-データサイエンス学習会受講生を対象とした予備調査の結果から-. 福井県紀要教育総合研究所 紀要. 2024. 129. 1-7
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伊達平和. 国際比較調査. 家族社会学事典. 2023. 156-159
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伊達平和. 「探究」におけるデータサイエンスの活用可用性の模索-社会調査の視点から-. 福井県紀要教育総合研究所 紀要. 2023. 128. 1-7
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伊達平和. 専業主婦を「選択」する韓国高学歴女性の論理. 図書新聞. 2021. 3509
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伊達平和, 田中勝也. オープンガバナンスにおける政治参加規定要因の研究:ポートランドの Neighborhood association を事例として. 国立大学法人滋賀大学研究推進機構環境総合研究センター 研究年報. 2021. 18. 1. 51-52
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書籍 (18件):
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この1冊ですべてわかる データサイエンスの基本
日本実業出版社 2024
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岩波講座社会学 第10巻 家族・親密圏
岩波書店 2024
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令和5年度公益社団法人日本医療ソーシャルワーカー協会社会貢献事業部依存症リカバリーソーシャルワークチーム事業報告書-一般医療機関における依存症リカバリーソーシャルワーク研修効果測定
公益社団法人 日本医療ソーシャルワーカー協会 2024
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長浜市中高生調査(こども若者実態調査) 滋賀大学データサイエンス学部 令和5年度 社会調査実践演習 報告書
滋賀大学 データサイエンス学部 伊達平和研究室 2024
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令和4年度公益社団法人日本医療ソーシャルワーカー協会社会貢献事業部依存症リカバリーソーシャルワークチーム事業報告書-インストラクショナル・デザインによる依存症支援研修の再構築、効果測定研究と普及活動-
公益社団法人 日本医療ソーシャルワーカー協会 2023
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講演・口頭発表等 (15件):
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性役割意識項目における回答選択理由の内容分析 -中間回答を選択する人々の論理に着目して-
(第96回日本社会学会大会 2023)
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家事分担の規定要因としての性役割意識項目の再検討
(日本家族社会学会第33回大会 2023)
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How Can We "Neither Agree Nor Disagree?”: A Content Analysis of Reasons for Intermediate Responses to Questions with Respect to Gender Role Attitudes in Japan
(XX ISA World Congress of Sociology 2023)
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Similarities and Differences in Patriarchal Value and Filial Piety in Asian Societies: Results from the Cafs Project
(XX ISA World Congress of Sociology 2023)
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医療ソーシャルワーカー (MSW) を対象とする「依存症支援研修」の再設計に向けて- 受講後インタビュー調査結果より
(2022年度アルコール・薬物依存関連学会 合同学術総会 2022)
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Works (1件):
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比較アジア家族調査(CAFS)データベースの構築
2016 - 現在
学歴 (3件):
- 2010 - 2014 京都大学大学院 教育学研究科 教育科学科博士後期課程
- 2008 - 2010 京都大学大学院 教育学研究科 教育科学科修士課程
- 2004 - 2008 京都大学 教育学部 教育科学科
学位 (1件):
経歴 (10件):
- 2020/04/01 - 現在 滋賀大学 データサイエンス学部 准教授
- 2017/04 - 2020/03 滋賀大学 データサイエンス学部 講師
- 2018/10 - 2019/03 京都大学 文学部・文学研究科 非常勤講師
- 2017/10 - 2018/03 京都大学 文学部・文学研究科 非常勤講師
- 2016/04 - 2017/03 滋賀大学 データサイエンス教育研究センター 助教
- 2016/06 - 2016/11 Institute on Aging Department of Psychology, University of Wisconsin-Madison
- 2014/04 - 2016/03 日本学術振興会 特別研究員(PD)
- 2013/04 - 2014/03 大阪商業大学 非常勤講師
- 2013/04 - 2014/03 大阪商業大学 JGSS研究センター アルバイト
- 2012/04 - 2014/03 近江八幡市立看護専門学校 非常勤講師
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委員歴 (1件):
- 2017/04/01 - 2017/09/10 日本家族社会学会 大会実行委員
受賞 (4件):
- 2022/03 - 国立大学法人滋賀大学 学長賞
- 2021/03 - 国立大学法人滋賀大学 学長賞
- 2012/05 - 関西社会学会 奨励賞
- 2012/05 - 関西社会学会 奨励賞
所属学会 (6件):
日本公衆衛生学会
, 関西社会学会
, international sociological association
, 日本家族社会学会
, 日本教育社会学会
, 日本社会学会
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