抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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わが国の賃金構造は,昭和34,35年の高度成長過程で著しい変化を示したが,その後も若年令層労働力の不足等と相まって,引き続き若年令層の賃金上昇を示し,これをてことして年令別賃金格差や規模別賃金格差の縮小が続いた。この賃金構造変化の特徴を,「38年特定条件賃金調査」の結果と対比しながら検討した記述。まず,年令別賃金格差は,最も低い17才以下と最も高い40~49才との間において,昭和33年は411.2%,37年335.6%,38年330%となった。規模別格差は,1000人以上の企業を100とすると10~29人の企業では,29年には53.8だったが,38年には71になった等と記述す;図1 表12
