抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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EDP会計組織の監査にあっても,当然,記録の正否を確認する手続は必要である。記録の正否の確認は,EDPシステム自体を検討しなければならない。その方法には,監査人がEDPを用いる場合と,用いない場合がある。そこで,監査人がEDPを用いる場合,まずプログラムの正当性について確めることが必要である。その手続としてテストテータ法が一般に採用されている。本稿では,この手続の適用可能性と適用する場合の長所,短所を明らかにし,実例については,プログラムの正当性と内部統制組織の運用面の監査手続をも併せて述べ監査人が行なうべき内部統制評価の一例を事例研究として概説している;写図2
