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J-GLOBAL ID:201602020716932298   整理番号:68A0275590

計画修繕のための適正な修繕時期

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資料名:
号: 147  ページ: 53-59  発行年: 1968年 
JST資料番号: F0393A  ISSN: 0387-1185  CODEN: NKGRB   資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN) 
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電々公社のぼう大な建物と設備の維持管理の方策中最も重要性の深い適正修繕時期,修繕範囲,コストの算定基準を全国の電報電話局舎100局について建物各部の減耗を外観観察によりとらえた。表現は低下機能/初期機能×100(%)を減耗度とする。次に経済的修繕時期はT(寿命)とt(七年ごとの早期修繕)の関係に複利計算の金利を導入し決定する。一例として鋼製建具は実態調査により一般地13海岸地9その最適修繕時期は一般で5年(t/T=0.4)海岸地で4年となる。二材重複の場合は下地材のコスト・が高い時は早期低い時は寿命近い使用が有利。防水層始め43部位修繕周期表掲示;写図6表2参6
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