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J-GLOBAL ID:201602219477092488   整理番号:16A0371131

気候変動に対応した循環型食料生産等の確立のためのプロジェクト 第1編 農業分野における温暖化緩和技術の開発 第3章 農地土壌における温室効果ガス排出削減・吸収源機能確保技術の開発 1 水田における温室効果ガス排出削減・吸収機能確保技術の開発

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号: 557  ページ: 76-81  発行年: 2016年03月31日 
JST資料番号: S0070A  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 解説  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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(ア)稲わら秋鋤き込み(浅耕)による温室効果ガス排出の削減効果:稲わら秋鋤き込み秋浅耕によるメタン発生削減率は,太平洋側(盛岡,福島,愛知:-22~11%)に比べて日本海側(札幌,山形,上越:8~27%)で高い傾向が見られた。水稲収穫後に稲わらをすき込む場合,冬季の積雪により圃場が湿る日本海側の地帯においては,浅耕(耕起深:約8cm)により土壌表層を酸化的に保ちながら稲わら分解を促進することが,翌年のメタン発生量の削減に有効であることが示された。(イ)簡易排水溝を用いた排水改良によるメタン排出の削減効果:新潟県の排水不良水田において,秋に簡易排水溝を作成することにより春先の圃場の排水を促進し,非栽培期間中の土壌を酸化させることによって,翌年の水稲栽培期間中のメタン発生量を約4割削減できることが示された。また,対象となる排水不良水田の面積を全国で推定し,本技術による水田からのCO2削減量を約109万tと見積もった。(ウ)有機物の長期連用による温室効果ガス排出の緩和効果:連作水田で稲わら持ち出し・稲わら堆肥施用を開始した場合,土壌炭素蓄積効果が高く,温室効果を緩和(-4.9tCO2等量/ha/年)していた。また,その効果は同処理を長期的(40年)に継続した場合には,新規施用時に比べ低下するものの半分程度(-2.5)は維持され有効である事が明らかとなった。(著者抄録)
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分類 (4件):
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土壌管理  ,  施肥法・肥効  ,  生態系  ,  環境問題 
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