研究者
J-GLOBAL ID:201701006220794007   更新日: 2024年11月07日

大石 亜希子

オオイシ アキコ | Oishi Akiko Sato
所属機関・部署:
職名: 教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
  • Science Council of Japan  Member
研究分野 (1件): 公共経済、労働経済
競争的資金等の研究課題 (10件):
  • 2022 - 2027 ジェンダー視点を取り入れた子どもの貧困研究
  • 2022 - 2027 融合領域としての子どもの貧困研究
  • 2022 - 2027 貧困が子どもに及ぼす影響と地域特性の関連に関する研究
  • 2020 - 2024 非典型時間帯就労が労働者と子どものアウトカムに及ぼす影響に関する研究
  • 2019 - 2023 貧困とジェンダーの視点に基づく高校生アルバイト就労の実態解明と支援策の検討
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論文 (25件):
  • Takashi Oshio, Satoshi Shimizutani, Akiko S. Oishi. Examining how elderly employment is associated with institutional disincentives in Japan. Journal of the Japanese and International Economies. 2020. 56. 101078-101078
  • 大石 亜希子. “Why did Japanese Dual-earner Couples Increase since the 1980s?”. Japan Labor Issues. 2019. 3. 13. 15-29
  • 大石 亜希子. 経済学におけるワーク・ライフ・バランス. 大原社会問題研究所雑誌. 2019. 723. 17-27
  • 大石 亜希子. 【特集】ワーク・ライフ・バランスとは何か--各学問分野の知見と政策課題 特集にあたって. 大原社会問題研究所雑誌. 2019. 723. 1-3
  • 大石 亜希子. 1980年代半ば以降の雇用共稼ぎの増加とその背景. 日本労働研究雑誌. 2017. 59. 689. 4-16
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MISC (61件):
  • 大石亜希子. ブリントン 『女性と経済的奇跡-戦後日本におけるジェンダーと労働』. 日本労働研究雑誌. 2023. 65. 4. 74-77
  • 大石亜希子. ひとり親世帯の貧困と養育費:「試案」 にみる改革の方向性. ジュリスト= Monthly jurist. 2023. 1582. 26-29
  • Oshio, Takashi, Satoshi Shimizutani, Akiko S. Oishi. Relationship between Social Security Programs and Elderly Employment in Japan. NBER Working Paper. 2023. 31470
  • 大石亜希子, 川口遼. 高校生アルバイト就業率の時系列分析:ジェンダー差に着目して. 東京都立大学子ども・若者貧困研究センター Working Paper Series. 2022. 28. 1-14
  • 大石亜希子. ひとり親世帯の貧困と家族法制の見直し-省庁横断的な対応を. 週刊社会保障. 2022. 3198. 42-47
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書籍 (33件):
  • 新入門・日本経済
    有斐閣 2024 ISBN:9784641166356
  • 別居・離婚後の「共同親権」を考える : 子どもと同居親の視点から
    明石書店 2024 ISBN:9784750357850
  • 労働政策研究報告書No.221 変わる雇用社会とその活力 -産業構造と人口構造に対応した働き方の課題-
    独立行政法人労働政策研究・研修機構 2022
  • Social Security Programs and Retirement around the World: Reforms and Retirement Incentives
    University of Chicago Press 2021
  • 入門・日本経済 = Introduction to the Japanese economy
    有斐閣 2020 ISBN:9784641165618
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学位 (2件):
  • 博士(学術) (千葉大学)
  • 経済学修士 (一橋大学)
経歴 (3件):
  • 2006/04 - 現在 千葉大学
  • 1999/04 - 2006/03 国立社会保障・人口問題研究所 社会保障基礎理論研究部第二室長
  • 1985/04 - 1999/03 社団法人 日本経済研究センター
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