曽根康仁

ソネヤスヒト | SONE Yasuhito

所属機関・部署：
ホームページURL (1件)： http://oneforall2014.cocolog-nifty.com/

研究分野 (4件)：公法学 , 環境政策、環境配慮型社会 , 通信工学 , 経済政策

研究キーワード (17件)：通信工学 , 電気通信関係法規 , 電気通信法規 , 電波法 , 行動経済学 , SDGs , 人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策 , ネットワーク外部性 , 共有地の悲劇 , 社会的ジレンマ , 感染症対策 , 利用促進 , 料金制度 , One for All宣言 , FS技術 , 人々を集める , 環境問題対策

論文 (13件)：

曽根康仁. (J-STAGEで2024.4.7に公開される)人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策における活動報告(その2). 経営実務法研究. 2024. 26. 41-59
曽根康仁. 人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策における活動報告(その2). 経営実務法研究. 2024. 26. 41-59
曽根康仁. (J-STAGEで2023.4.24に公開される)人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策における活動報告. 経営実務法研究. 2022. 24. 39-50
曽根康仁. 人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策における活動報告. 経営実務法研究. 2022. 24. 39-50
曽根康仁. 瀬戸大橋開通25周年に際しての一つの提言 -「One for All宣言」を基にした利用者・企業等の実践による処方-. 一般財団法人百十四経済研究所『調査月報』. 2013. 314. 10-11

特許 (2件)：

Prepaid available number-of-times-of-unitary-use storage medium for making use of pay services, initial value-setting system and device, and operating system
日本:利用サービス用記録媒体,この運用支援設備,利用度数の初期値決定システムおよび利用度数の初期値決定装置

講演・口頭発表等 (18件)：

(リアルタイムのオンラインで)令和6年9月期の第3級海上無線通信士国家試験対策(主に「法規」「無線工学」)【予定】
(神戸大学海洋政策科学部海洋政策科学科「海技演習」科目における「3海通演習」(2日間))
(リアルタイムのオンラインで)人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策における活動報告(その2)
(日本経営実務法学会 2023)
(リアルタイムのオンラインで)令和5年9月期の第3級海上無線通信士国家試験対策(主に「法規」「無線工学」)
(神戸大学海洋政策科学部海洋政策科学科「海技演習」科目における「3海通演習」(2日間))
(リアルタイムのオンラインで)「人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策についての一考察 -「One for All宣言」による「感染対策と経済の両立案」も踏まえて-」関西学院大学大学院総合政策研究科リサーチ・コンソーシアム連携公開ゼミナール
(2021)
(リアルタイムのオンラインで)人間行動を基にした新型コロナウイルス感染対策における活動報告
(日本経営実務法学会 2021)

学歴 (4件)：

1994 - 1996 香川大学大学院経済学研究科経済学専攻修士課程修了
1981 - 1983 明治大学第3学年転部し卒業一部文学部史学地理学科〔地理学専攻〕
1980 - 1981 明治大学第2学年編入学二部文学部史学地理学科〔地理学専攻〕
1971 - 1976 国立詫間電波工業高等専門学校電波通信学科

学位 (1件)：

修士(経済学) (香川大学)

経歴 (10件)：

2015/04 - 現在室蘭工業大学工学部・のち名称等変更で理工学部非常勤講師(前学期集中講座)(電気通信関係法規を担当)
2005/10 - 現在新居浜工業高等専門学校非常勤講師(電波法規を担当)
2005/04 - 現在有限会社リスピー21環境開発研究所取締役員
2006/04 - 2023/09 香川大学工学部・のち名称等変更で創造工学部非常勤講師(前学期集中講座)(電気通信法規を担当)
2017/04 - 2018/03 四国職業能力開発大学校外部講師(物理・品質管理の科目を担当)

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委員歴 (4件)：

2015/03 - 2015/03 日本ビジネス実務学会役員・評議員選考委員
2011/08 - 2015/03 日本ビジネス実務学会中国・四国ブロック運営委員
2013/03 - 2013/03 日本ビジネス実務学会役員・評議員選考委員
2003/09 - 2007/09 日本ビジネス実務学会中国・四国ブロック運営委員

所属学会 (5件)：

日本経営実務法学会 , 関西学院大学大学院総合政策研究科リサーチ・コンソーシアムアソシエイト , 日本ビジネス実務学会 , 情報通信学会 , 日本マス・コミュニケーション学会

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