研究者
J-GLOBAL ID:201701017575481168   更新日: 2024年09月05日

下重 直樹

シモジュウ ナオキ | Shimoju Naoki
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): http://www.gakushuin.ac.jp/univ/g-hum/arch/03kyouin.html
研究分野 (1件): 日本史
研究キーワード (7件): 記録管理 ,  公文書 ,  公文書館 ,  政治史 ,  史料学 ,  アーカイブズ ,  日本近代史
競争的資金等の研究課題 (2件):
  • 2020 - 2023 記録アーカイブズ・プログラムの構築・検証及びアーキビスト養成に関する基礎研究
  • 2008 - 2009 浜口雄幸を中心とした大正〜昭和初期の政治指導と政党政治に関する研究
論文 (40件):
  • 下重直樹. 政治を記録する-閣議議事録をめぐる断想-. 日本歴史. 2024. 915. 33-35
  • 下重直樹, 久保山哲二. 現代日本社会における公文書・アーカイブズをめぐる言説空間の認識と分析に関する基礎調査-国会会議録データを素材としたAI技術の活用の試みとして-. 学習院大学計算機センター年報. 2024. 44. 33-56
  • エイドリアン・カニンガム (翻訳)大木悠佑, 大西智子, 清原和之, 下重直樹. レコードキーピングにおいて世界を先導するオーストラリアの革新-それを支えた人々、出来事、環境-. アーカイブズ学研究. 2023. 38. 38-58
  • 小川千代子, 加藤陽子, 佐々木真, 下重直樹, 鈴木茂, 宮間純一, 若尾政希, 篠崎佑太. 座談会「シリーズ 歴史家とアーキビストの対話」を振り返る. 歴史学研究. 2022. 1026. 33-54
  • 下重直樹. 書評 伊藤陽平著『日清・日露戦後経営と議会政治 : 官民調和構想の相克』. ヒストリア. 2022. 293. 60-65
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書籍 (4件):
  • アーキビストとしてはたらく-記録が人と社会をつなぐ-
    山川出版社 2022
  • 寺内正毅関係文書
    東京大学出版会 2022 ISBN:9784130262927
  • 新・歴史遊学 : 覚える歴史学から考える歴史学へ
    山川出版社 2021 ISBN:9784634591219
  • 『О&M情報』(復刻版)(資料 現代日本の公文書管理とアーカイブズI)
    柏書房 2021
講演・口頭発表等 (3件):
  • ハンセン病療養所の公文書の取扱いについて考える
    (第17回ハンセン病市民学会 2023)
  • 学習院大学アーカイブズ学専攻の教育と研究
    (東北大学創立115周年、東北大学文学部創立百周年記念、東北大学史料館設置60周年記念 認証アーキビスト養成コース開設記念シンポジウム-アーカイブズ専門職拡充と大学の役割- 2022)
  • 戦後における公文書管理システムの形成-改革をめぐる組織・規範・人間-
    (2019年度日本行政学会研究会 2019)
学歴 (4件):
  • 2008 - 2009 日本学術振興会特別研究員
  • 2004 - 2009 筑波大学大学院 人文社会科学研究科 歴史人類学専攻
  • 2000 - 2004 筑波大学 第一学群 人文学類
  • 1997 - 2000 福島県立白河高等学校
学位 (1件):
  • 修士(文学) (筑波大学)
経歴 (6件):
  • 2024/04 - 現在 学習院大学 大学院人文科学研究科アーカイブズ学専攻 教授
  • 2017/04 - 2024/03 学習院大学 大学院人文科学研究科アーカイブズ学専攻 准教授
  • 2016/04 - 2017/03 国立公文書館 公文書専門官
  • 2014/04 - 2016/03 内閣府 大臣官房公文書管理課 公文書管理専門職
  • 2011/04 - 2014/03 国立公文書館 総務課 企画法規係長
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委員歴 (10件):
  • 2024/04 - 現在 千葉市 公文書等管理審査会委員
  • 2022/04 - 現在 小平市 情報公開・個人情報保護・公文書管理審議会委員
  • 2020/04 - 現在 世田谷区 公文書管理委員会委員
  • 2020/04 - 現在 相模原市 情報公開・個人情報保護・公文書管理審議会委員
  • 2019/10 - 現在 豊島区 公文書等管理委員会 副委員長
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受賞 (1件):
  • 2008/07 - 日本歴史学会 日本歴史学会賞
所属学会 (7件):
日本アーカイブズ学会 ,  日本歴史学会 ,  日本選挙学会 ,  史学会 ,  歴史人類学会 ,  福島県史学会 ,  日本行政学会
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