抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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パブリッククラウドを利用し,需要に応じて仮想マシン(VM)をクラウド事業者(InP)から調達することで,サービスプロバイダ(SP)は柔軟にネットワークサービスを提供できる。InPのSPに対する料金体系としては,Reserved instance(RI)とOn-demand instance(ODI)が一般的であるが,InPにとっては長期収益予測の容易性と,遊休資源発生リスクと課金コストの抑制などの観点からRIが望ましい。そこで本稿ではInPがRIでのVM提供比率を向上させるため,VM需要がRI契約量を下回り生じた遊休RIを,VM需要がRI契約量を超過するSPの不足VMに充当させるVMトレード方式を提案し,SP間でVMを交換する方法として,自助努力型(RISE)と相互扶助型(RIMA)の二つのアプローチを検討する。商用VoDサービスの需要発生パタンを用いた数値評価により,提案方式を用いることで,ODI用にInPが用意するVM数が約50%から100%ほど減少し,RIでの提供比率が約10%から70%ほど増加することを示す。(著者抄録)