抄録/ポイント：
抄録/ポイント
文献の概要を数百字程度の日本語でまとめたものです。
部分表示の続きは、JDreamⅢ(有料)でご覧頂けます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
本稿では,企業の環境保全活動の成果を示す環境関連情報の一つとして,企業ごとの温室効果ガス排出量を分析データとして取り上げる。温室効果ガス排出量の削減が求められている現在の社会的状況下において,製造企業については,より少ない温室効果ガス排出量により製品を製造する効率の高い生産プロセスを構築することが求められていると考えられる。また,もう一つの企業の環境関連情報として,企業ごとの環境保全関連技術特許出願数という指標を分析データとして取り上げる。企業の環境保全関連技術特許出願数という情報は,まず,当該企業が,どれほど環境保全活動に積極的に取り組んでいるかを示す情報であると考えることができる。本稿の分析では,企業ごとの炭素当り利益率および環境保全関連技術特許出願資産という二つの環境関連情報と,株式市場で評価されている企業価値やその不確実性についての評価との間に有意な関係があるかを検証する。推定結果より,炭素当り利益率および環境保全関連技術特許出願資産と企業価値の関係については,有意な正の関係があると考えることができる。したがって,炭素当り利益率が高い企業ほど,また,環境保全関連技術特許出願資産が多い企業ほど,より高い企業価値となっていたと考えられる。さらに,炭素当り利益率と企業価値の不確実性の関係については,有意な負の関係があると考えることができる。したがって,炭素当り利益率が高い企業ほど,その企業価値の不確実性は低く,それとは逆に,炭素当り利益率が低い企業ほど,その企業価値の不確実性は高いものとなっていたと考えられる。分析結果により,炭素当り利益率と環境保全関連技術特許出願資産は企業価値と有意な正の関係を持つこと,また,炭素当り利益率は企業価値の不確実性と有意な負の関係を持つことを検証することができたと考えられる。
