抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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中小企業の早期離職の問題点を明らかにし,どのような対応を採るべきかについて検討した。資金負担が過大にならない,内発的動機付けを制度として採用し,離職を抑制することをねらった方策の効用について調べた。従業員数300人以下を基準として,中小企業とみなした。学校卒業3年後の早期離職率が高く,規模や学歴だけでなく,年齢及び勤続年数も離職に影響している。初職選択の理由の1位は,仕事の内容・職種である。離職しようと思う理由の1位は,賃金と労働時間・休日である。賃金の増額は困難であり,年齢・出身地・性別などの従業員固有の変数を変えることができない。離職抑制プログラムが機能しない不都合が生じる恐れがある。どのような傾向の者は離職しないをロジスティック回帰分析により探知することで,欠点を補充できる。離職しにくい要因をもつ者を積極的に採用することで離職を防止する。