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J-GLOBAL ID：201702224930905755   整理番号：17A0916277

これからの「働く時間」業種別に見た労働時間に関する問題点

著者 (1件)： 高見具広 (労働政策研究・研修機構)
資料名： 安全と健康  (Industrial Safety & Health)
巻： 68  号： 8  ページ： 750-752  発行年： 2017年08月01日 
JST資料番号： Y0212B  ISSN： 1881-0462  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 業種別に見た労働時間に関する問題点について検討した。平成27(2015)年における1週間の就業時間が60時間以上の雇用者の割合は,(1)運輸業・郵便業,(2)建設業,(3)教育・学習支援業の順に多い。しかし,労働時間の実態や長時間労働の背景は業種によって異なるため,長時間労働削減を実現するには,各業種ごとの事情を考慮した対策が必要となる。本稿では,業種による残業理由の違いについて紹介した。そして,労働時間が長くなる背景は一律ではなく,業界の慣行や雇用管理のあり方など業種特性が大きく関わっていること,長時間労働削減にはこうした慣行や仕組みに踏み込んだ方策が必要であることを指摘した。すなわち,企業内の業務効率化や残業抑制措置だけではなく,取引先や顧客との関係も含めた仕事のあり方の見直しが問われているのである。

シソーラス用語： *労働時間 ,  効率化 ,  有給休暇 ,  人事管理
準シソーラス用語： 残業時間 ,  業務効率化

分類 (1件)： 職務・職能管理一般  (KA04010X)

引用文献 (2件)：

• 高見具広(2016)「若手正社員の仕事における心理的負荷の所在-業種による相違への着目-」 労働政策研究報告書 No.185『働き方の二極化と正社員』第5章(労働政策研究・研修機構).
• 三家本里美(2016)「情報通信業における長時間残業の要因とその影響」労働政策研究報告書 No.185『働き方の二極化と正社員』第6章(労働政策研究・研修機構).

タイトルに関連する用語 (3件)： 業種 ,  労働 ,  問題点