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J-GLOBAL ID:201702229789961486   整理番号:17A0230238

バイオマス利活用の現状と課題 バイオマスプラスチックが進める脱炭素社会

著者 (1件):
資料名:
巻: 46  号:ページ: 17-20  発行年: 2017年01月01日 
JST資料番号: S0991A  ISSN: 0285-5380  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 解説  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
抄録/ポイント:
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恵谷資源循環研究所の恵谷浩氏がバイオマスプラスチックについて解説した。バイオマス資源を燃焼させても,大気中の二酸化炭素を増加させることにはならない。日本の国土面積の約70%は森林で,これに食品廃棄物,農業残渣(藁,茎,籾殻)を含めると資源が豊富に存在することになる。記事ではトウモロコシの実,サトウキビの茎,トウゴマの種子,木材・パルプを原料としたバイオマスプラスチックを紹介した。バイオプラスチックの生産量は全プラスチック生産量の0.5%であるが,バイオPET(ポリエチレンテレフタレート)が2013年頃から使用されており,今後の急速な増加が期待される。記事では最後にバイオマスプラスチックによる温室効果ガス(二酸化炭素)の削減効果について述べた。バイオマスプラスチックの1つであるポリ乳酸(PLA)を例にとると,PLAの二酸化炭素削減効果は自重の1.4~2倍であると算定されている。そこでPETを除く家庭用のプラスチック容器,包装材料をPLAに変更したと仮定すると,二酸化炭素の削減は14~20%と算定されており,バイオマスプラスチックの普及により,温室効果ガスを大幅に削減することが可能となる。バイオマスプラスチックの普及が最近停滞気味である。何らかの優遇措置を講じることにより,普及を促進させる必要がある。
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分類 (3件):
分類
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資源回収利用  ,  ゴム・プラスチック工業一般  ,  環境問題 
引用文献 (11件):
  • 新名惇彦:生物工学会誌、91、7011-703(2013)
  • 農林水産省:新たなバイオマス活用推進基本計画(平成28年9月16日閣議決定)、9(2016)
  • フリー百科事典ウィキペディア
  • 経済産業省′′:第17回調達価格等算定委員会配布資料(平成27年1月28日)
  • 惠谷 浩:バイオベースマテリアルの開発と市場、(株)シーエムシー・リサーチ、1-79(2015)
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タイトルに関連する用語 (5件):
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