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J-GLOBAL ID：201702274171544243   整理番号：17A0615359

2011年東北地方太平洋沖地震による液状化発生の特性

著者 (3件)： 若松加寿江 (関東学院大学 理工学部) ,  先名重樹 ((研)防災科学技術研究所 社会防災システム研究部門) ,  小澤京子 ((研)防災科学技術研究所 社会防災システム研究部門)
資料名： 日本地震工学会論文集(Web)  (Journal of Japan Association for Earthquake Engineering (Web))
巻： 17  号： 1  ページ： 1_43-1_62(J-STAGE)  発行年： 2017年 
JST資料番号： U0217A  ISSN： 1884-6246  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本論文は, 2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震による液状化発生地点の分布の特徴を俯瞰すると共に, 液状化の発生と地震動強さ, 微地形区分, 土地条件の関係について検討している.液状化の発生は, 東北・関東地方の1都12県193市区町村に及んだ.液状化の広がりを250mメッシュ単位でカウントすると合計で8680メッシュとなった.東北地方より関東地方の方が圧倒的に多く約12倍である.液状化発生地点は, 東京湾岸地域や利根川, 阿武隈川, 鳴瀬川などの規模が大きい河川の沿岸地域に集中していた.本震の震央から最も遠い液状化地点は, 神奈川県平塚市で震央距離約440kmである.地震動強さとの関係を調べた結果, 液状化メッシュの約95%が推定震度5強以上, 98%が140cm/s²以上, 99%が15cm/s以上の地域であった.震度5強以上の地域における微地形区分ごとの液状化発生率は, 埋立地, 砂丘, 旧河道・旧池沼, 砂州・砂礫州, 干拓地の順に高かった.東北地方と関東地方で液状化の発生率等に大きな差異が生じた理由を探るために, 液状化発生地点において「宅地の液状化可能性判定に係る技術指針」に示された二次判定手法により液状化被害の可能性の判定を行った.その結果, 関東地方の方が東北地方に比べて液状化被害を受けやすい地盤が多いことが分かった.(著者抄録)

シソーラス用語： 大地震 ,  関東地方 ,  東北地方 ,  *液状化 ,  地震動 ,  沿岸地区 ,  河川流域 ,  本震 ,  震央 ,  距離 ,  *震度 ,  地盤 ,  埋立地 ,  砂州 ,  河道 ,  干拓地 ,  震災 ,  *構造地形 ,  地震加速度 ,  最大値 ,  地震波速度
準シソーラス用語： 2011年東北地方太平洋沖地震 ,  PGA ,  PGV ,  液状化地盤 ,  液状化被害 ,  旧河道 ,  強震動 ,  震央距離 ,  *微地形

著者キーワード (14件)： 液状化 ,  東北地方太平洋沖地震 ,  微地形区分 ,  震度 ,  PGA ,  PGV ,  土地条件 ,  Liquefaction ,  2011 Tohoku Earthquake ,  Geomorphological classification ,  Seismic Intensity ,  PGA ,  PGV ,  Land condition

分類 (2件)： 自然災害  (RA02030M) ,  土圧,土の動的性質,地盤の応力と変形  (RA03060A)

引用文献 (31件)：

• 1) 防災科学技術家研究所地震ハザードステーションJ-SHIS, http://www.j-shis.bosai.go.jp/labs/(2016年4月28日公表).
• 2) 若松加寿江, 先名重樹:2011年東北地方太平洋沖地震による東北地方の液状化発生と土地条件, 日本地震工学会論文集第14巻, 第2号, pp.124-143, 2014.
• 3) 若松加寿江, 先名重樹:2011年東北地方太平洋沖地震による関東地方の液状化発生と土地条件, 日本地震工学会論文集第15巻, 第2号, pp.25-44, 2015.
• 4) 国土交通省都市局:宅地の液状化可能性判定に係る技術指針について(2013年4月1日公表)http://www.mlit.go.jp/report/press/toshi06_hh_000009.html.
• 5) 国土地理院:10万分1浸水範囲概況図, http://www.gsi.go.jp/kikaku/kikaku60003.html(参照 2011-7-28).

タイトルに関連する用語 (2件)： 2011年東北地方太平洋沖地震 ,  液状化