文献

J-GLOBAL ID：201702279336269868   整理番号：17A0633304

京都府における個人漁業に関する漁業収益の要因分析

Factor analysis for the personal fishery revenue in Kyoto Prefecture

著者 (1件)： 望月政志 (京都府農林水産技術セ 海洋セ)
資料名： 京都府農林水産技術センター海洋センター研究報告
号： 39  ページ： 23-27  発行年： 2017年03月 
JST資料番号： Y0304A  ISSN： 2185-3908  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本研究では採介藻漁業や釣・延縄漁業を主とする京都府の個人漁業経営体を対象に,魚種銘柄構成比の違いや複合経営に着目した漁業収益の要因分析を行った。その結果,釣・延縄漁業では,魚種銘柄構成比の違いにより一経営体当たり平均漁獲金額に差があるとはいえなかったが,採介藻漁業では差があり,イワガキの割合の高い地域の一経営体当たり平均漁獲金額はアワビ類の割合が高い地域よりも大きいことがわかった。また,特定の漁業のみを営むのではなく,釣・延縄漁業では4種類以上,採介藻漁業では5種類以上の漁業を営む複合経営に取り組むことが総漁獲金額を高めるのに有効であることが明らかとなった。(著者抄録)

シソーラス用語： *経済 ,  *企業経営 ,  *沿岸漁業 ,  *収益性分析 ,  因子分析 ,  海藻 ,  釣 ,  延縄 ,  軟体動物 ,  マガキ ,  アワビ類 ,  価格
準シソーラス用語： *水産経済 ,  *個人経営 ,  *零細漁業 ,  要因分析 ,  複合経営 ,  貝類 ,  イワガキ ,  漁獲金額

分類 (1件)： 水産経済・経営  (FH01020D)

引用文献 (6件)：

• 林 浩志.2008. 漁業就業者の減少要因に関する基礎調査.漁港漁場漁村技術研究所調査研究論文集,20: 7-11
• Kramer, C.Y. 1956. Extension of multiple range tests to group means with unequal numbers of replications. Biometrics 12: 307-310.
• 森脇晋平,開内 洋,中村初男,小谷孝治,竹森昭夫. 2011. 沿岸漁業の複合経営に関する研究-II- 島根半島沿岸域における「いわしすくい網漁業」 及び「いわし浮しき網漁業」の操業実態と漁況-.島根水技セ研報,3: 1-13.
• 村山達朗,沖野 晃,石田健次,若林英人,由木雄一.2006. 沿岸漁業の複合経営に関する研究-I-島根県におけるいか釣り漁業とはえ縄漁業の実態調査結果-.島根水試研報,13: 1-10.
• Tukey, J. W. 1953. The problem of multiple comparisons. Unpublished manuscript. Princeton University.

タイトルに関連する用語 (5件)： 京都 ,  個人 ,  漁業 ,  収益 ,  要因分析