研究者
J-GLOBAL ID:201801009250471268   更新日: 2024年06月19日

佐竹 恒彦

サタケ ツネヒコ | Satake Tsunehiko
所属機関・部署:
職名: 教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
  • 神田外語大学  外国語学部 国際コミュニケーション学科   非常勤講師
研究分野 (1件): 経営学
研究キーワード (6件): 地域事業創造 ,  利益計画策定プロセス ,  経営戦略検討プロセス ,  経営理念創成プロセス ,  再生型リーダーシップ ,  中小企業再生
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2022 - 2023 アントレプレナーシップの経営理念とコーポレート・ガバナンスー「地域・起業コース」発足に際しての事例検討ー
  • 2015 - 2016 商業と観光による“おもてなしのまち勝浦”の実現
  • 2014 - 2015 勝浦市中心街におけるソフト事業の実践
  • 2013 - 2014 商業と観光による賑わいの街づくりを目指して
論文 (15件):
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MISC (5件):
  • 特集1 事業承継の成否を分けるリーダー人材の育成 第二創業の実現に向けて インタビュー記事「本物の経営理念に支えられた後継者のリーダーシップが問われる」. 『月刊先端教育』4月号. 2024. 54. 36-37
  • 共著(研究代表者, 粟屋仁美, 共同研究者, 佐竹恒彦). 総合地域研究所 令和4年度「共同研究」報告書「アントレプレナーシップの経営理念とコーポレート・ガバナンスー『地域・起業コース』発足に際しての事例検討ー」. 『敬愛大学総合地域研究』. 2024. 14. 41-54
  • 佐竹恒彦. 事業レポート/第14回ユニバーシティ・レクチャー「再生型リーダーシップ -中小企業における経営理念形成のプロセスモデル-」. 『CUC view & vision』. 2018. 45. 65-65
  • 佐竹恒彦. トピックス「中小企業経営トップのリーダーシップと前提条件-今村雅弘前復興相の辞任騒動を振り返りながら-」. 『CUC view & vision』. 2017. 44. 40-45
  • 佐竹恒彦. 「産学官連携と中小企業支援 (特集 大学のマーケティング力で市場をつくる : 産学連携による商品開発)」. 『CUC view & vision』. 2016. 42. 15-18
書籍 (1件):
  • 『再生型リーダーシップ論 -経営不振の中小企業に有効な経営理念創成のプロセスモデル-』
    同文舘出版 2018 ISBN:4495390155
講演・口頭発表等 (19件):
  • 企業再生における後継者のリーダーシップと理念創成プロセス
    (月刊「先端教育」出版部主催のセミナー 2024)
  • ちばの「起業」~起業家教育の観点から
    (ちば産学官連携プラットフォーム「ちば学リレー講座2022」 2023)
  • 「経営者の再生型リーダーシップ開発と中小企業支援策-中小企業の自力再生時の経営理念創成プロセスとの関係から-」(報告)
    (日本地方自治研究学会第36回全国大会(大阪学院大学) 2019)
  • 「経営者の再生型リーダーシップ開発 -中小企業再生時のPDCAと経営理念創成プロセスとの関係から-」(報告)
    (経営行動研究学会第29回全国大会(和光大学) 2019)
  • 「経営者の再生型リーダーシップ開発 -中小企業再生時における経営理念創成プロセスとの関係から-」(報告)
    (第3回 経営行動研究学会関西部会(大阪学院大学) 2019)
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学歴 (2件):
  • 2014 - 2017 千葉商科大学大学院 政策研究科政策専攻 博士課程修了
  • 2005 - 2007 早稲田大学大学院 アジア太平洋研究科国際経営学専攻 専門職学位課程修了
学位 (2件):
  • 博士(政策研究) (千葉商科大学)
  • 経営管理学修士(専門職) (早稲田大学)
委員歴 (8件):
  • 2021/09 - 現在 経営行動研究学会 理事
  • 2018/04 - 2024/03 千葉商科大学経済研究所中小企業研究・支援機構 客員研究員
  • 2015/04 - 2022/03 経済産業省中小企業庁 商業・サービス競争力強化連携支援事業評価委員
  • 2010/04 - 2022/03 経済産業省中小企業庁 戦略的基盤技術高度化支援事業評価委員
  • 2019/07 - 2020/06 千葉県高等学校生徒商業研究発表大会兼関東ブロック高等学校生徒商業研究発表大会千葉県予選会特別審査委員
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所属学会 (4件):
危機管理システム研究学会 ,  日本中小企業学会 ,  経営行動研究学会 ,  日本マネジメント学会
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