研究者
J-GLOBAL ID:201801014503961643
更新日: 2024年10月31日
光山 奈保子
ミツヤマ ナホコ | MITSUYAMA Nahoko
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所属機関・部署:
国際医療福祉大学 総合教育センター(成田)
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職名:
准教授
研究分野 (1件):
経済政策
研究キーワード (3件):
経済学
, 政策評価
, ミクロ計量経済学
競争的資金等の研究課題 (1件):
2015 - 2018 原子爆弾投下による被ばくの長期的影響分析
論文 (20件):
Nahoko Mitsuyama. 第9章 不妊治療と労働生産性. サービス産業の生産性と日本経済 Productivity in service industry and Japanese economy. 2021
不妊治療中止後の妊娠可能性. 2021. 20. 2. 246-252
2000年代の日本における男性と女性の幸福度に関する実証分析. 2019. 70. 2. 189-209
日本における高齢者の労働力としての可能性に関する実証分析. 2018. 12. 236-249
我が国世帯における世帯内資源配分の実証分析. 2016. 67. 1. 77-95
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MISC (23件):
岩澤美帆, 中村真理子, 光山奈保子. 人口学的・社会学的属性別にみた家族形成意識:「出生動向基本調査」を用いた特別集計2. 国立社会保障・人口問題研究所ワーキングペーパーシリーズ(j). 2014. 9. 1-38
Nahoko Mistuyama. 急成長する「スマートフォン」市場. Keyman's Net. 2007
Nahoko Mistuyama. ソフトバンクモバイル新料金の予想内と予想外. IT Pro. 2006
Nahoko Mistuyama. MNPを占う?年末商戦から本格化するMNP 年間解約率の上昇幅は数%ポイント. Telecommunication. 2006. 23. 9. 28-29
Nahoko Mistuyama. 黎明を迎える日本の携帯電話法人ユーザー市場. 情報通信産業分析誌. 2003. 2003. 9
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書籍 (6件):
サービス産業の生産性と日本経済: JIPデータベースによる実証分析と提言
東京大学出版会 2021 ISBN:4130403044
平成26年版男女共同参画白書
内閣府 2014
平成25年版男女共同参画白書
内閣府 2013
アジア・インフラストラクチャー 21世紀への展望
慶應義塾大学出版会 1999 ISBN:4766407334
情報通信ハンドブック'98年版
(株)情報通信総合研究所 1997 ISBN:491572445X
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講演・口頭発表等 (14件):
美容と衛生による女性活躍推進
(ハヤミ・カンファレンス2017 2017)
ジェンダー統計:日本の実情
(ジェンダー統計:日本の実情 2014)
ジェンダー統計:日本の実情
(ジェンダー統計:日本の実情 2013)
自然災害とジェンダー統計:東日本大震災の教訓
(第5回ジェンダー統計世界フォーラム 2013)
情報通信分野におけるコーポレート・ガバナンス
(情報通信学会第30回大会 2013)
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学歴 (4件):
2012 - 2015 早稲田大学大学院 アジア太平洋研究科博士後期課程 国際関係学専攻
2009 - 2011 早稲田大学大学院 政治学研究科 修士課程 政治学コース
1988 - 1990 東京大学 教養学部 教養学科第三 国際関係論分科
1986 - 1988 東京大学 文科II類
学位 (1件):
博士(学術) (早稲田大学)
経歴 (14件):
2018/04 - 現在 国際医療福祉大学 総合教育センター(成田) 准教授
2017/04 - 2018/03 駒澤大学 グローバル・メディア・スタディーズ学部 非常勤講師
2015/04 - 2018/03 東京大学大学院 経済学研究科 特任研究員
2015/04 - 2018/03 芝浦工業大学 デザイン工学部 非常勤講師
2016/04 - 2017/03 日本大学 経済学部 非常勤講師
2013/04 - 2015/03 内閣府 男女共同参画局 調査課 男女共同参画分析官
2009/10 - 2013/03 フリーランス・アナリスト
2008/07 - 2009/01 ドイツテレコム(株) リサーチ部 リサーチ部長
2003/01 - 2008/06 ガートナー ジャパン(株) リサーチ部門 主席アナリスト
2000/05 - 2002/12 日本ガートナー・グループ(株) データクエスト アナリスト部門 アナリスト
1999/07 - 2000/04 (株)NTTコミュニケーションズ C&O事業本部 社員
1998/04 - 1999/07 日本電信電話株式会社 国際本部 社員
1993/04 - 1998/03 (株)情報通信総合研究所 海外調査部門 研究員
1990/04 - 1993/03 日本電信電話株式会社 東京支社港支店 社員
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所属学会 (6件):
American Economic Association
, 日本経済学会
, 日本公共政策学会
, International Telecommunications Society
, 日本EU学会
, 情報通信学会
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