研究者
J-GLOBAL ID:201801015715478620   更新日: 2024年08月30日

加藤 鈴子

カトウ レイコ | Kato Reiko
所属機関・部署:
職名: 教授
研究キーワード (5件): 異文化間教育 ,  言語文化教育 ,  多文化教育 ,  Language and Culture Education ,  Multicultural Education
競争的資金等の研究課題 (3件):
  • 2022 - 2025 グローバルな「学びの場」の創造:多様性を支える国際共修モデルの開発
  • 2013 - 2017 多文化にひらかれた大学教員の国境を越えたネットワーク構築に関する研究
  • 2010 - 2012 日米独の多文化にひらかれた大学教員と授業に関する研究: 日本語教育の場合
論文 (11件):
  • 加藤, 鈴子. 工業系大学におけるカリキュラムの国際化とポジショニング -「グローバル」と「エンジニア」の狭間で-. 九州地区国立大学教育系・文系研究論文集. 2023. 10. 1. No.3
  • 加藤鈴子. 国際共修科目で構築される学びの「場所」:協働構築するコンピテンスという概念にむけて. 九州工業大学教養教育院紀要. 2022. 6. 109-124
  • Reiko Kato, Yuri Kumagai. Translingual practices in a ‘Monolingual’ society: discourses, learners’ subjectivities and language choices. International Journal of Bilingual Education and Bilingualism. 2020. 25. 5. 1681-1696
  • 加藤 鈴子. グローバル人材像と目指すべき人物像の狭間で. 九州工業大学教養教育院紀要. 2019. 3. 57-72
  • 熊谷 由理, 加藤 鈴子. ビデオ交流を通した自己の多文化受容力への気づき: 日米大学間テレコラボプロジェクト実践報告. The 23rd Princeton Japanese Pedagogy Forum Proceedings. 2017
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MISC (5件):
  • 加藤 鈴子. 学び続ける学生を支援する成果把握方法の構築に向けて:2021 年度および 2022 年度 GCE ポートフォリオ分析. 九州工業大学教育ブレティン2022・2023. 2024. 49-66
  • 加藤鈴子, 大山貴稔, 水谷彰伸, 高丘理子. オンライン国際共修の取り組み 2020 年度国際協働演習実践報告. 九州工業大学教育ブレティン2020. 2021. 39-52
  • 加藤 鈴子. 海外派遣プログラムを通したグローバル・コンピテンス教育の評価の試み:GCEポートフォリオ(海外派遣成果報告書・ルーブリック)から. 九州工業大学教育ブレティン2019. 2020
  • 加藤 鈴子. 海外派遣プログラム学習成果を把握する試み. 九州工業大学教育ブレティン2017. 2017
  • 加藤 鈴子. 海外派遣で獲得するコンピテンシーを明確化する一助としての事前・事後学習. 九州工業大学教育ブレティン2015. 2016. 11-18
講演・口頭発表等 (13件):
  • 国際共修をめぐるディスコースとポジショニング
    (異文化間教育学会 第44回大会 2023)
  • 国際共修で構築される学びの「場所」:スペーシャル・レパートリーとしてのコンピテンスの模索
    (異文化間教育学会第43回大会 2022)
  • Learning to Appreciate Diversities With “The Other”: Negotiating for Intercultural Dialogues in a Telecollaborative Project
    (American Association for Applied Linguistics 2018)
  • Sustainable Consumption and Production Practices in a Local Community in Kitakyushu City
    (International Conference on Envrionmental Forensics 2018 2018)
  • Solve Problems in Hospital of Developing Country by using Design Thinking
    (The 2nd International Conference on Healthcare, SDGs and Social Business, 2018 2018)
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