研究者
J-GLOBAL ID:201801021271165914   更新日: 2024年04月16日

法理 樹里

ホウリ ジュリ | Hori Juri
所属機関・部署:
職名: 主任研究官
研究分野 (3件): 地域研究 ,  社会心理学 ,  実験心理学
研究キーワード (12件): 認知科学 ,  well-being ,  人間の福利 ,  主観的幸福感 ,  持続可能性科学 ,  環境配慮行動 ,  地域愛着 ,  コミュニティ意識 ,  環境心理学 ,  社会心理学 ,  農村社会学 ,  対話型(創発型)ワークショップ手法
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2023 - 2027 生物多様性と社会経済的要因の統合評価モデルの構築と社会適用に関する研究:価値・行動・文化と生物多様性の相互関係分析(複数の価値観と行動の諸側面の関係の可視化)
  • 2022 - 2025 ポスト・コロナの農山漁村の戦略的情報発信のありかたに関する実証的研究
  • 2019 - 2023 人間の福利を高める沿岸域の自然資本保全戦略の構築
  • 2019 - 2022 農山漁村におけるインバウンド需要の潜在力と社会的受容性の解明
論文 (25件):
  • 駒ヶ嶺光, 法理樹里, 松下京平, 深町加津枝. 小学生時の自然体験とその後の環境意識の関係. 日本緑化工学会誌. 2023. 49. 1. 21-26
  • 時任美乃理, 赤石大輔, 法理樹里, 德地直子. 創発型ワークショップ手法を用いたオンライン環境教育の取り組み. 環境教育. 2023. 32. 1. 1_58-64
  • Hidetomo Tajima, Shion Takemura, Juri Hori, Mitsutaku Makino, Tetsu Sato. Autonomous Innovations in Rural Communities in Developing Countries III-Leverage Points of Innovations and Enablers of Social-Ecological Transformation. Sustainability. 2022. 14. 19. 12192-12192
  • Shion Takemura, Hidetomo Tajima, Juri Hori, Mitsutaku Makino, John Banana Matewere, Dorothea Agnes Rampisela, Tetsu Sato. Autonomous Innovations in Rural Communities of Developing Countries II-Causal Network and Leverage Point Analyses of Transformations. Sustainability. 2022. 14. 19. 12054-12054
  • Hidetomo Tajima, Tetsu Sato, Shion Takemura, Juri Hori, Mitsutaku Makino, Dorothea Agnes Rampisela, Motoko Shimagami, John Banana Matewere, Brighten Ndawala. Autonomous Innovations in the Rural Communities of Developing Countries I-A Narrative Analysis of Innovations and Synergies for Integrated Natural Resource Management. Sustainability. 2022. 14. 18. 11659-11659
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MISC (24件):
  • 山形巧哉, 法理樹里. 農村計画学会 2023年度春期シンポジウム活動報告「デジタルと,なにか」. 農村計画学会誌. 2023. 42. 3. 147-148
  • 赤石大輔, 時任美乃理, 法理樹里, 德地直子. 生態系と人間のつながりを探る高大連携ワークショップの紹介. 環境技術. 2023. 52. 5. 265-270
  • 法理樹里, 清水夏樹, 齋藤朱未. 農村計画学会2022年度秋期大会エクスカーション報告. 農村計画学会誌 = Journal of rural planning / 農村計画学会 編. 2023. 41. 4. 224
  • 法理樹里, 佐藤祐一. \滋賀県発/琵琶湖版SDGs「マザーレイクゴールズ(MLGs)」で駆動する地域協創の未来. 日本水産学会誌. 2022. 88. 2. 111-113
  • 一ノ瀬 友博, 遠藤 和子, 栗田 英治, 山下 良平, 法理 樹里, あるが ゆう. 20期学会長×20期学会誌編集委員=対話座談会 こうありたい未来の農村計画とは?-特集 農村計画学会40周年記念「こうありたい未来の農村計画」. 農村計画学会誌 = Journal of rural planning / 農村計画学会 編. 2022. 40. 4. 205-212
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書籍 (3件):
  • 森里海連環学ビジュアルブック みんなでちょっと幸せになれる Co-designのためのシチズンサイエンス
    京都大学森里海連環学教育研究ユニット 2020
  • Managing Socio-ecological Production Landscapes and Seascapes for Sustainable Communities in Asia: Mapping and Navigating Stakeholders, Policy and Action
    Springer 2020
  • 社会調査の基礎第4版 (社会福祉士シリーズ5)
    弘文堂 2019
講演・口頭発表等 (29件):
  • What is the Ocean We Want? Global survey to understand perspectives on Ocean Decade Outcomes
    (2024 Ocean Decade Conference 2024)
  • 昭和初期における食生活の農山漁村比較:計量テキスト分析による可視化を通じて
    (南三陸いのちめぐるまち学会第2回大会 2023)
  • 水産物に対する消費者の持続可能性意識の変遷
    (2023年度水産海洋学会研究発表大会 2023)
  • Evaluation of Citizens’ Activities and Collaboration for Sustainable Society in Lake Biwa Basin - A Case Study of Mother Lake Goals (MLGs)
    (19th WORLD LAKE CONFERENCE 2023)
  • 計量テキスト分析による食生活研究の可能性と課題
    (日本食生活学会第67回大会 2023)
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Works (6件):
  • 「第6回京都大学・日本財団森里海シンポジウム報告書-高校生と考える未来の風景 守りたいものと変えたいもの」
    2021 -
  • 「2020年度:京大 森里海ラボ by ONLINE」報告冊子
    2021 -
  • 京都大学森里海連環学教育研究ユニット広報誌「森里海」第2号
    京都大学森里海連環学教育研究ユニット 2020 -
  • 「2019年度:京大 森里海ラボ in 芦生」報告冊子
    2020 -
  • 京都大学森里海連環学教育研究ユニット広報誌創刊号「森里海」
    京都大学森里海連環学教育研究ユニット 2019 -
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学歴 (1件):
  • 2015 - 2018 広島大学大学院 生物圏科学研究科
学位 (1件):
  • 博士(学術) (広島大学)
経歴 (4件):
  • 2023/04 - 現在 農林水産省 農林水産政策研究所 農業・農村領域 主任研究官
  • 2020/04 - 2023/03 滋賀県琵琶湖環境科学研究センター 総合解析部門 研究員
  • 2018/05 - 2020/03 京都大学 学際融合教育研究推進センター森里海連環学教育研究ユニット 特定研究員
  • 2014/04 - 2018/04 国立研究開発法人 水産研究・教育機構 中央水産研究所 経営経済研究センター 研究支援職員
委員歴 (2件):
  • 2022/04 - 現在 農村計画学会企画委員
  • 2020/04 - 2022/04 農村計画学会誌編集委員
受賞 (4件):
  • 2022/07 - 日本沿岸域学会 論文賞 「社会・環境変動に関する住民意識調査に基づく地域将来シナリオの検討-北海道・厚岸を事例に-」
  • 2021/07 - 日本沿岸域学会 出版・文化賞 「森里海連環学ビジュアルブック みんなでちょっと幸せになれる Co-designのためのシチズンサイエンス」
  • 2021/03 - 静岡市三保松原文化創造センター 令和2年度松原研究アワード準大賞 「コミュニティ意識が一般市民の意識レベルにおける海岸清掃活動への参加意欲におよぼす影響」
  • 2018/07 - 日本沿岸域学会 論文奨励賞 「サンゴ礁の生態系サービスに対する利害関係者の関心分析 -沖縄県石西礁湖自然再生協議会を事例として-」
所属学会 (3件):
農村計画学会 ,  水産海洋学会 ,  日本沿岸域学会
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