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J-GLOBAL ID:201802214138301255   整理番号:18A1339731

建物の簡易動的耐震評価方法の検証

Verification Analysis of Earthquake Resistance Diagnosis for Buildings using Capacity Spectrum Method
著者 (5件):
資料名:
巻: 18  号:ページ: 2_115-2_129(J-STAGE)  発行年: 2018年 
JST資料番号: U0217A  ISSN: 1884-6246  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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震災BCPの策定支援などを目的に,建物基本情報から構造耐力を推定し,1自由度系にモデル化した建物の限界耐力計算によって建築構造・非構造部材・建築設備の被害予測を行う簡易動的耐震評価方法を提案して,その被害予測精度を検証した.近年,2011年の東日本大震災に関する各種報告書の発刊や建物の地震観測記録の公開によって,施設情報,地震観測記録,被害情報などを複合して利用できる環境が整ってきたことから,28棟の建物を対象として簡易動的耐震評価方法による被害予測精度の検証を行った.この結果,提案した簡易動的耐震評価方法は応答をやや大きめに評価する場合があるものの,被害判定ではほぼ妥当な結果が得られており,複数の既往建物の耐震性調査や地震対策の計画段階などにおけるスクリーニング評価としては有効な方法となることが確認できた.(著者抄録)
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著者キーワード (12件):
分類 (2件):
分類
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自然災害  ,  建築物の耐震,免震,制震,防振 
引用文献 (18件):
  • 1) 例えば,奈良岡浩二,渡辺泰志,神原浩,田中鉄也,奥村俊彦,黒瀬行信;超高層建物を対象とした地震被害予測手法の開発(その1)(その2)地震被害予測手法の概要,日本建築学会大会学術講演梗概集(近畿),B-2分冊,pp.193-196,2014.
  • 2) 例えば,日本建築防災協会;2015年改訂版 再使用の可能性を判定し,復旧するための震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針,2016.
  • 3) 例えば,文部科学省研究開発局;文部科学省大都市大震災軽減化特別プロジェクトIII 1. 震災総合シミュレーションシステムの開発 総括報告書,防災科学技術研究所 川崎ラボラトリー 震災総合シミュレーション開発グループ,2007.
  • 4) http://smo.kenken.go.jp/ja/smreport/201103111446/ 建築研究所の強震観測;2011年3月11日東北地方太平洋沖地震 (M=9.0, h=24 km) (2016年9月26日閲覧).
  • 5) 鹿嶋俊英,小山信,大川出;平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震における建物の強震観測記録,建築研究資料,建築研究所,No.135,2012.
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