抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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本研究では,日本における子ども食堂の現状を明らかにした。調査データは,2017年,3月~5月に自記式アンケートを用いて収集した。回答者は子ども食堂に積極的に参加した人々で,この研究参加に同意した人々であった。調査は全体で14の質問を含んだ。収集後,定量データを計算し,定性的データを分類した。本研究で使用可能な120のアンケートを収集した。最も頻度の高い回答は以下の通りであった:子ども食堂は1年から2年未満で,頻度は1か月に1回から2回未満,スタッフは10名未満,スタッフの作業は無給のボランティア,参加する子供は無料,20~40名の参加者,誰でも参加可能であった。次に,回答を以下に分類した。実施場所は6つに分類し,スタッフの募集方法は3つのに分類し,参加者の募集方法は3つに分類し,食品を獲得する方法を4つに分類し,子ども食堂での活動内容は6つに分類し,資金調達法7つに分類し,支援のための困難性または要求を6つに分類した。著者らは,これらの結果から食育(食品と栄養の教育)の出版のための子ども食堂の可能性を描写することができた。それを持続可能にするためには,子ども食堂に対するより強い支援が必要である。(翻訳著者抄録)
