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J-GLOBAL ID：201802283369705442   整理番号：18A0184644

家庭部門における省エネ行動の実態と情報的手段の有効性に関する検証-震災以前の埼玉県草加市でのサーベイデータを用いた分析-

The Energy-saving Actions and the Effects of Information Strategy in Household-An Empirical Study of Soka City’s Cases-

著者 (1件)： 森田稔 (早稲田大学政治経済学術院)
資料名： 環境科学会誌(Web)  (Environmental Science (Web))
巻： 30  号： 2  ページ： 161-170(J-STAGE)  発行年： 2017年 
JST資料番号： U1273A  ISSN： 1884-5029  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： エネルギー消費量の削減は,地球温暖化問題やエネルギー安全保障の観点から,多くの国において重要な政策課題の1つとなっている。日本では,産業部門を中心に省エネ化が進められてきたが,家庭部門でのエネルギー消費量は顕著な増加となっている。本研究では,東日本大震災以前のデータを用いて,震災以前において家庭部門での省エネ行動を促す上で経済的要因(主観的な節約金額等)が家庭での省エネ行動にどの程度の影響を持っていたのか,また正確な節約金額という情報を提示した場合の省エネ行動の実施確率の変化について分析を行った。分析結果より,多くの省エネ行動において,家庭は主観的節約金額のような経済的要因が省エネ行動を促進する効果は限定的であることが示された。さらに,実現可能な節約金額を提供した場合の効果については,ほとんど影響をもたらさないことが示された。(著者抄録)

シソーラス用語： *家庭 ,  人間行動 ,  震災 ,  エネルギー消費 ,  *因子 ,  *情報サービス ,  効果 ,  東日本大震災 ,  *経済的要因 ,  *省エネルギー技術 ,  *節約
準シソーラス用語： *省エネルギー ,  省エネ行動 ,  省エネルギー効果

著者キーワード (10件)： 省エネ行動 ,  情報的手段 ,  主観的節約金額 ,  Random Utilityモデル ,  プロビット分析 ,  Energy-saving action ,  information strategy ,  perceived benefit ,  random utility model ,  probit analysis

分類 (1件)： エネルギー消費・省エネルギー  (LD01000B)

引用文献 (7件)：

• 1) 省エネルギーセンター (ECCJ)(2010),家計の省エネ大辞典2010年版,http://www.eccj.or.jp/dict/, (参照 2012-3-15).
• 2) Gillingham K. and K. Palmer (2014) Bridging the energy efficiency gap: Policy insights from economic theory and empirical evidence. Review of Environmental Economics and Policy, 8(1), 18-38.
• 3) Jaffe A. and R. Stavins (1994) The energy efficiency gap: What does it mean? Energy Policy, 22(10), 804-810.
• 4) Allcott H. and M. Greenstone (2012) Is there an energy efficiency gap? The Journal of Economic Perspectives, 26(1), 3-28.
• 5) Train K.E. (2009) Discrete choice methods with simulation second edition. Cambridge University Press, New York, 388 pp.

タイトルに関連する用語 (8件)： 家庭 ,  部門 ,  省エネ行動 ,  有効性 ,  検証 ,  震災 ,  埼玉 ,  分析