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J-GLOBAL ID：201802286796026795   整理番号：18A1238584

沖縄におけるシラヒゲウニ漁業の現状(沖縄沿岸域の総合的な利活用推進事業)

著者 (5件)： 太田格 (沖縄県水産海洋技セ) ,  太田格 (沖縄県 農林水産部) ,  久保弘文 (沖縄県水産海洋技セ) ,  渡辺利明 (沖縄県水産海洋技セ) ,  上原匡人 (沖縄県水産海洋技セ)
資料名： 沖縄県水産海洋技術センター事業報告書(Web)
巻： 77  ページ： 135-143 (WEB ONLY)  発行年： 2017年12月 
JST資料番号： U0572A  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： シラヒゲウニは,近年の資源状態の悪化によって,主要漁場が自主的な禁漁に追い込まれており,漁業現場からは,沖縄県に対して,資源の減少要因解明や,回復に向けた対策が求められている。本稿では,関係者間の情報共有を図ることを目的に,シラヒゲウニの生態特性,漁獲動向,栽培漁業,養殖について,統計資料及び既往知見等を整理するとともに,資源の減少要因として,過剰漁獲,疾病,環境要因について検討した。沖縄県において,シラヒゲウニは,1970年代には年間2,000トン以上の漁獲量が記録されていたが,その後資源が激減した。また,同一漁場ではまとまった量の漁獲が続かなかったこと,漁獲の減少後,わずかに回復した資源を再び漁獲して枯渇に至っていることが示唆された。シラヒゲウニは成長・成熟が比較的速い生物であるが,可食部が生殖腺であり,産卵期前が漁期となるため,漁業が本質的に再生産に影響を与えやすい可能性がある。また,これまで効果的な資源管理策は実施されていなかったことから,過度な漁獲が,資源の主な減少要因であると考えられた。加えて,低潮時の大雨,赤土・化学物質,成育場環境の劣化,気候変動など,様々な環境要因がシラヒゲウニの生残に負の影響を与えている可能性がある。過去の種苗放流の実績をみると,生残率を調査した49群のうち,生残率10%以上のケースはわずか5群のみであったことから,従来通りの種苗放流では資源の回復は困難であると考えられた。資源の回復には,親ウニを保護するための資源管理策の徹底と環境負荷軽減が重要である。同時に,天然資源が極度に低密度な場合は,高密度条件で親ウニを保護・育成することにより,受精卵の供給源としていく手法が有効かもしれない。(著者抄録)

シソーラス用語： *ウニ ,  *水産資源 ,  沖縄県 ,  沿岸漁業 ,  漁場 ,  漁獲 ,  漁獲量 ,  資源管理 ,  放流 ,  栽培漁業
準シソーラス用語： *シラヒゲウニ ,  禁漁効果 ,  漁獲統計 ,  漁獲動向 ,  環境要因 ,  種苗放流 ,  資源回復 ,  Tripneustes gratilla

分類 (3件)： 魚類以外の水産動物  (FH02030V) ,  漁労一般  (FH03010G) ,  増養殖の技術  (FH04020Y)

タイトルに関連する用語 (9件)： 沖縄 ,  シラヒゲウニ ,  漁業 ,  現状 ,  沿岸域 ,  総合 ,  活用 ,  推進 ,  事業