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J-GLOBAL ID：201802289566185699   整理番号：18A0412988

将来推計を利用した日本漁業の現状把握の試み

著者 (1件)： 山内昌和 (早稲田大 教育・総合科学学術院)
資料名： 水産振興
巻： 52  号： 2  ページ： 1-51  発行年： 2018年02月01日 
JST資料番号： L4207A  ISSN： 1343-6074  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： ・日本漁業の現状分析を行い,今後の日本漁業のあり様を考える材料の一つとして提示。
・日本の産業構造全体からみると,漁業の位置付けは著しく低下(2015年:GDPに占める水産業の割合は0.14%,全就業者に占める漁業の割合は0.3%)。
・しかし地域を支える産業の1つとして漁業は存続。
・統計資料,多様な将来推計値を用いて日本漁業の将来を投影することで,従来の研究とは異なる角度から日本漁業の現状を整理。
・魚介類の国内消費仕向け量はかつて増加傾向を続けていたが,1990年代に横這いとなり,2000年代に入ると減少に転化。
・1人1日当り魚介類摂取量が減少していくと仮定すると,2030年の魚介類の国内消費仕向け量は約450万トンと推定。
・自営は就業者数が一層減少。雇われは就業者数が緩やかに減少するものの若年層が一定数参入することによって相対的に安定した年齢構造になりうることを確認。
・持続可能な漁業実現のための課題4項目を提示。

シソーラス用語： *漁業 ,  統計データ ,  統計的推定 ,  予測 ,  産業構造 ,  水産食品
準シソーラス用語： 魚介類 ,  *現状分析 ,  持続可能な漁業 ,  将来人口推計 ,  推計学 ,  水産業 ,  統計情報 ,  統計数値

分類 (2件)： 水産業一般  (FH01010S) ,  漁労一般  (FH03010G)

引用文献 (10件)：

• 大谷誠(二〇一二)「山口県離島における若年者の流入・定着条件」地域漁業研究五二-三:四七-六五.
• 加瀬和俊(一九八八)『沿岸漁業の担い手と後継者-就業構造の現状と展望-』成山堂書店
• 加瀬和俊(二〇一三)『漁業「特区」の何が問題か-漁業権「解放」は沿岸漁業をどう変えるか-』漁協経営センター.
• 国立社会保障・人口問題研究所(二〇一二)『日本の将来推計人口-平成二三(二〇一一)~七二(二〇六〇)年-附:参考推計平成七三(二〇六一)~一二二(二一一○)年 平成二四年一月推計』人口問題研究資料第三二六号.
• 国立社会保障・人口問題研究所(二〇一三)『日本の地域別将来推計人口-平成二二(二〇一〇)~五二(二〇四〇)年-平成二五年三月推計』人口問題研究資料第三三〇号.

タイトルに関連する用語 (5件)： 日本 ,  漁業 ,  現状 ,  把握 ,  試み