抄録/ポイント:
抄録/ポイント
文献の概要を数百字程度の日本語でまとめたものです。
部分表示の続きは、JDreamⅢ(有料)でご覧頂けます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
序:日本政府は,COP21に基づく地球温暖化対策計画を作成し,2013年のレベルと比較して,FY2030による家庭部門におけるCO2排出量の約40%削減を目標としている。しかし,温熱環境を改善し,性能基準を含む住宅ユニット設計はまだ明らかにされていない。上記に基づいて,本研究では,以前の報告で用いた事例と研究方法に続き,温熱環境指標に焦点を当てた。断熱に関する以下の設計条件を追加した:「期間冷房負荷(今後,冷房負荷)」,「熱損失量(以後,q)」,「冷房期間における太陽熱取得量(以後,mc)」そして「庇深さ/開口高さ」,建築物外壁要素である。「期間暖房と冷房負荷」の両方を評価するためのデータベースを作成した。本研究は,大量のデータの管理の成功を目指し,住宅ユニット設計要素における傾向の解析例と断熱に関連する設計条件を示すことを目的とした。方法:本研究で用いたデータサンプルは,以前の報告(1603事例)における研究のために選択された分譲マンションの住宅ユニットから得られた。このサンプルを用いて,指標の妥当性を,2つの変数の散乱図を用いて検証した:住宅ユニット設計の要素と断熱に関する設計条件である。次に,事例から外部条件を除去し,各配向に対する微分解析を行う散乱図を用いることにより,最適な温熱環境の傾向を住宅ユニット設計の各要素に対して検証した。結果:まず,「冷房負荷」と「断熱に関する設計条件」との比較を散乱図を用いて住宅ユニット設計の各要素について行った。その結果,温熱環境に用いる指標の有効性を確認することができた。しかし,外部条件を含めた因子解析が必要であることが明らかとなった。そこで,事例から外部条件を排除し,各要素ごとの住宅ユニット設計との相関関係を明らかにした。これによって,ある条件では住宅ユニット設計と断熱に関する設計条件の間の相関が明らかになったので,住宅ユニット設計要素の傾向が決定でき,温熱環境に対する指標結果を改善できた。結論:建築物の外壁要素を用いて各温熱環境における指標の妥当性を明らかにした。次に,外部条件を除外し,建築物外壁要素を用いた解析例を示し,住宅ユニット設計による冷房負荷低減の可能性を明らかにした。将来,因子分析により最大の影響を持つ要素を同定することを意図した。(翻訳著者抄録)