研究者
J-GLOBAL ID:201901019939540650
更新日: 2022年08月28日
村野 将
ムラノ マサシ | Murano Masashi
所属機関・部署:
職名:
Japan Chair Fellow
ホームページURL (1件):
https://www.hudson.org/experts/1276-masashi-murano
研究キーワード (9件):
東アジア
, 日米同盟
, 戦略
, 情報分析
, 米国の安全保障政策
, 日本の安全保障政策
, 核戦略
, 抑止
, 安全保障
論文 (9件):
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The Modality of Japan’s Long-Range Strike Options. Texas National Security Review. 2020
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「極超音速兵器」がもたらす安全保障上の影響. 海外事情. 2020. 3・4月号
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村野 将. 平和安全法制後の朝鮮半島有事に備えて : 日米韓協力の展望と課題 (平和安全法制を検証する). 国際安全保障. 2019. 47. 2. 74-93
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村野 将. 競争か、共存か : 宇宙の軍事利用をめぐる米中の攻防 (特集 中国の宇宙戦略). 東亜. 2019. 625. 30-41
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村野 将. 動き出したトランプ政権の核戦略 : 核態勢見直し(NPR)2018とその影響 (特集 東アジア安全保障の憂鬱). 海外事情 = Journal of world affairs. 2018. 66. 2. 28-42
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MISC (45件):
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村野将. 中国が台湾侵攻を決断へ その日、日本が〝戦場〟になる. Wedge. 2022
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村野将. 予想を遥かに上回る中国の核・ミサイル戦力の近代化. 東亜. 2022. 1月号
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篠田英朗, 村野将. 【対談】安保環境の厳しさを語れ. 正論. 2021. 12月号
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高見澤將林, 村野将. 【対話】抑止力とは何か? 日本が直面する安全保障環境. 公研. 2021. 11月号
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米軍アフガニスタン撤退の代償. 東亜. 2021. 10月号
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書籍 (11件):
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Alliances, Nuclear Weapons and Escalation: Managing Deterrence in the 21st Century
Australian National University Press 2021
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中華人民共和国に関わる軍事・安全保障上の展開2020
米国国防長官府(日本語版)日本国際問題研究所 2021
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アジアの安全保障2021-2022:先鋭化する米中対立 進む西側の結束
朝雲新聞社 2021
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新たなミサイル軍拡競争と日本の防衛
並木書房 2020
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アジアの安全保障2020-2021:コロナが生んだ米中「新冷戦」 変質する国際関係
朝雲新聞社 2020
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講演・口頭発表等 (44件):
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PHP総研シンポジウム 日本の抑止力とアジアの安定を考える
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“EUROPE ASIA ONLINE BRIDGE” - Security cooperation in the Indo-Pacific
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Risks and Opportunities in a “Free and Open Indo-Pacific”
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Free and Open Indo-Pacific (FOIP) Perspectives of Japan and Austria/Europe
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US and Japan National Security and Defense Strategies
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学歴 (1件):
- 2010 - 2013 拓殖大学 国際協力学研究科 安全保障専攻博士前期課程
学位 (1件):
経歴 (3件):
- 2019/05 - 現在 ハドソン研究所 Japan Chair Fellow
- 2007/04 - 2019/04 岡崎研究所 研究員
- 2011/11 - 2013/10 日本国際問題研究所 若手客員研究員
委員歴 (4件):
- 2017 - 現在 中東調査会 中東地域秩序形成における域外大国と域内主要国の競合とその相互作用に関する研究
- 2017 - 2019 日本国際問題研究所 安全保障政策ボトムアップレビュー研究会
- 2016 - 2017 日本国際問題研究所 安全保障政策のリアリティ・チェック研究会
- 2013 - 2014 世界平和研究所 アジアの海洋安全保障秩序研究委員会
受賞 (2件):
- 2020/12 - 国際安全保障学会 最優秀新人論文賞 「平和安全法制後の朝鮮半島有事に備えて : 日米韓協力の展望と課題 (平和安全法制を検証する)」『国際安全保障』 47(2), 2019年
- 2009/10 - 外務省 外務大臣賞 「大学生国際問題討論会/核兵器の削減・不拡散と安全保障における役割低減の是非」
所属学会 (2件):
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